| 研究課題/領域番号 |
17203041
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
吉本 圭一 九州大学, 大学院・人間環境学研究院, 教授 (30249924)
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| 研究分担者 |
小方 直幸 広島大学, 高等教育研究開発センター, 准教授 (20314776)
村澤 昌崇 広島大学, 高等教育研究開発センター, 准教授 (00284224)
稲永 由紀 筑波大学, 大学研究センター, 講師 (80315027)
山田 裕司 宮崎大学, 教育研究・地域連携センター, 准教授 (10432824)
亀野 淳 北海道大学, 高等教育機能総合開発センター, 准教授 (50333646)
坂野 慎二 国立教育政策研究所, 教育政策・評価研究部, 総括研究官 (30235163)
村山 詩帆 佐賀大学, 高等教育開発センター, 講師 (30380786)
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| 連携研究者 |
秋永 雄一 東北大学, 大学院・教育学研究科, 教授 (90212430)
塚原 修一 国立教育政策研究所, 高等教育研究部, 高等教育研究部長 (00155334)
亀野 淳 北海道大学, 高等教育機能開発総合センター, 准教授 (50333646)
坂野 慎二 玉川大学, 教職大学院, 准教授 (30235163)
米澤 彰純 東北大学, 高等教育開発推進センター, 准教授 (70251428)
齋藤 貴浩 大学評価・学位授与機構, 評価研究部, 准教授 (50302972)
濱中 義隆 大学評価・学位授与機構, 学位審査研究部, 准教授 (10321598)
夏目 達也 名古屋大学, 高等教育研究センター, 教授 (10281859)
濱名 陽子 関西国際大学, 教育学部, 教授 (60164919)
村山 詩帆 佐賀大学, 高等教育開発センター, 准教授 (30380786)
藤墳 智一 宮崎大学, 教育研究・地域連携センター, 准教授 (30248637)
大森 不二雄 熊本大学, 大学教育機能開発総合研究センター, 教授 (10363540)
石田 宏之 豊橋創造大学, 情報ビジネス学部, 教授 (00309014)
江藤 智佐子 久留米大学, 文学部, 講師 (30390305)
立石 和子 久留米大学, 医学部・看護学科, 講師 (80325472)
真鍋 和博 北九州市立大学, キャリアセンター, 准教授
甲斐 純子 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (50156923)
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| 研究協力者 |
河野 志穂 早稲田大学, 大学院・教育学研究科, 博士課程
多田 順子
TELCHLER Ulrich ドイツ・カッセル大学, 高等教育労働市場研究センター, 教授
BRENNAN John イギリス・公開大学, 高等教育情報研究センター, センター長
PAUL Jean-jacques フランス・ブルゴーニュ大学, 教育経済研究所, 所長
VELDEN Rolf Van Der オランダ・マーストリヒ大学, 教育労働市場研究センター, 統括研究員
WEERT Egbert De オランダ・トゥウェンテ大学, 高等教育政策研究センター, 主任研究員
北川 文美 スウェーデン・ルンド大学, 准教授
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2008
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| 研究課題ステータス |
完了 (2008年度)
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| 配分額 *注記 |
48,880千円 (直接経費: 37,600千円、間接経費: 11,280千円)
2008年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2007年度: 10,660千円 (直接経費: 8,200千円、間接経費: 2,460千円)
2006年度: 13,260千円 (直接経費: 10,200千円、間接経費: 3,060千円)
2005年度: 20,540千円 (直接経費: 15,800千円、間接経費: 4,740千円)
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| キーワード | 高等教育 / 教育の成果 / 点検・評価 / 労働市場 / 就職 / キャリア形成 / 国際比較 / カリキュラム / 大学教育 / 大学評価 / 教育社会学 / 教育から職業への移行 |
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| 研究概要 |
本研究は、大学卒業生のキャリア形成にかかる長期的な効用という観点に着目して大学教育点検・評価のための方法論を検討した。また、そうした方法論の検討をふまえて、欧州15 ヵ国と日本とで共通の枠組みによる卒業生調査を企画・実施した。特に、日欧で要求されるコンピテンシーと、大学教育との関連を考察するために、また、そうした卒業生調査などの各大学での活用状況など関連調査を実施した。
その結果、大卒者の年齢・経験プロフィールとも関連しつつ、日本と英国とで大学教育の効用の遅効性がともに確認され、大学教育と企業内等での訓練・能力開発枠組みを総合的に比較することの重要性が明らかになった。卒業生調査の方法論については、課題としての認知は拡がりつつあるが、学術的検証を想定すれば、複数機関による組織的な取組が不可欠であり、その実施体制の開発が課題となっていることが解明された。
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