| 配分額 *注記 |
15,790千円 (直接経費: 15,100千円、間接経費: 690千円)
2007年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2006年度: 4,600千円 (直接経費: 4,600千円)
2005年度: 8,200千円 (直接経費: 8,200千円)
|
|---|
| 研究概要 |
本研究の目的は,現存する最高水準の拡張現実感システムを移動型へと移し替えることではなく,可搬移動型情報機器を画面解像度,処理能力,記憶容量などの複数の軸に応じて分類した上で,それらの要素に起因する数々のシステム実現上のトレードオフを容認し,利用端末や利用形態,提示情報のレベルを選択・設定可能な情報提示アーキテクチャを構築することである.本研究では,可搬移動型の機器上にて拡張現実感を実現することを目標に,そのベースとなる共通基盤アーキテクチャの設計と実装,拡張現実感に必要な各種要素技術の開発,および開発したアーキテクチャに基づく実用的応用への展開などの研究成果を得た.
1.共通基盤アーキテクチャの設計と構築
システムのアーキテクチャを,サーバ・クライアント方式で設計することとし,クライアントで実現不可能な機能をサーバ側で補うという枠組みで設計を進めた.既存の可搬移動型情報機器の性能を調査し,その能力に応じてクライアントの分類を試み,それぞれの形態ごとに必要な機能をサーバ側及びクライアント側に分散配置するアーキテクチャを設計した.
2.要素技術の開発
本研究では,幾何学的整合性の実現手法として,可搬移動型情報機器での利用を想定して,画像処理を利用した3つの手法を提案し,その有効性について実験的検証を行った.
3.提案アーキテクチャに基づく応用システムへの展開
前述の1.において設計した共通基盤アーキテクチャに基づいて,拡張現実感技術を用いたアプリケーションを構築し,アーキテクチャの有効性についての検証を行った.
|
