| 研究課題/領域番号 |
17300192
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
身体教育学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
近藤 良享 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (00153734)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2007
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| 研究課題ステータス |
完了 (2007年度)
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| 配分額 *注記 |
9,800千円 (直接経費: 8,900千円、間接経費: 900千円)
2007年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2006年度: 2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
2005年度: 3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
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| キーワード | ドービング / スポーツ倫理 / 支援システム / 日本人の道徳性 / 禁止理由の原理論 / ドーピング / アンチ・ドーピング / 教材開発 |
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| 研究概要 |
本研究「アンチ・ドーピング教育の教材開発と支援システムの研究」の目的は、世界中のスポーツ関係者の懸案事項である「ドーピング問題」を解決するために、選手・指導者・組織団体に対するアンチ・ドーピング教育を実施するための教材開発及び支援システムを構築することを目的とした。この研究の独創的な点は、世界アンチ・ドーピング機構(WADA)倫理・教育委員会の元委員らに協力を仰ぎ、世界各国のアンチ・ドーピング教育・啓蒙活動の実施状況、教材、支援システムを把握し、日本のスポーツ風土に合致した「アンチ・ドーピング教育体制」を構築しようとする点にあった。
最終年度の研究の結果、1999年のWADA創設以来、世界のアンチ・ドーピング活動が本格化したようにも見えたが、その実情は、検査体制がますます強化されたにすぎず、スポーツ界からのドーピング根絶には至っていない実態が明らかになった。その証左として、国際オリンピック委員会(IOC)やWADAの統計報告からすると、未だに年間二千名名弱の陽性選手がいる。その中にも無知、情報不足に起因する違反もある。そうした無知、意図的ドーピング防止を含めて、世界各国で現在、実施・展開されている教育、支援活動をシステム化が試みられ、毎年改訂されるWADAの禁止薬物リスト、規約改正を正確かっ迅速に、選手・指導者らに伝達できるようになってきた。昨年の研究成果の一部にあるように、日本選手の順法精神、高い道徳心、世間からの厳しい監視の目などから、上意下達的な統制システムの有効性が伺える反面、3名の外国入研究者を招聘して開催した「ドーピング問題に関する国際シンポジウム」においても、いまだドーピングを禁止する根拠の希薄性指摘されている。今後の課題として、さらなる日本独自の支援システムを作り上げること、ドーピング問題の原理的研究の必要性が求められるだろう。
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