| 研究課題/領域番号 |
17300216
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
応用健康科学
|
|---|
| 研究機関 | 東京大学 |
|---|
研究代表者 |
武藤 芳照 東京大学, 大学院教育学研究科, 教授 (10143330)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2005 – 2006
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
|
| 配分額 *注記 |
10,800千円 (直接経費: 10,800千円)
2006年度: 4,300千円 (直接経費: 4,300千円)
2005年度: 6,500千円 (直接経費: 6,500千円)
|
|---|
| キーワード | 高齢者 / 転倒予防 / 骨折 / 運動処方 / 介護予防 |
|---|
| 研究概要 |
本研究は高齢者の転倒・骨折、介護予防のための運動処方・生活指導・教育プログラムの方法と内容を検討し、科学的根拠を有し、かつ有効で安全な介入方法の開発と実践に役立つことを目的として行われ、次のような知見が得られた。
1.高齢者の転倒、骨折リスクについて、バランス能力(つぎ足歩行)及び健脚度(10m全力歩行、最大1歩幅、40cm踏み台昇降)を指標として、運動・生活指導の介入効果がどのように推移するかを検討したところ、介入後1年を経過すると、介入前のレベルに戻る傾向があり、特にバランス機能では、それが顕著であることから、介入後の継続的な指導・教育と、特にバランス機能を意識したプログラムが重要であることが示された。
2.転倒・骨折予防プログラムの介入が、高齢者の移動能力と骨量にどのような影響を及ぼすかを探る目的で、移動能力と骨強度の測定評価を、プログラム終了後とその1年時点で比較検討した結果、移動能力が高かった者では移動能力が低かった者に比べ、骨強度が低減していないことが示された。つまり、移動能力を指標として、それを保つことが骨強度を保ち、転倒・骨折予防の効果を持続させること、特に高齢者に歩行速度を維持することが大切であることを指導、教育することが必要と考えられた。
3.高齢者福祉施設入居者への転倒・骨折予防プログラムの介入がどのような効果をもたらすかを探るために、運動・生活指導の介入群と対照群とで、その効果について退去(入院)・死亡をエンドポイントとして、比較・解析した。その結果、介入により入居期間が延長する共に、生存率が高まり、運動・生活指導を行わない場合、退去(入院)・死亡の相対危険率が3.66倍となることが示された。したがって、転倒・骨折予防のための運動・生活指導の介入は、高齢者福祉施設においては、きわめて重要な役割を持つと考えられた。
|
