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巨大地震時における大都市圏の長周期構造物の被害予測と被害軽減化対策

研究課題

研究課題/領域番号 17310108
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 自然災害科学
研究機関愛知工業大学 (2006)
京都大学 (2005)

研究代表者

入倉 孝次郎  愛知工業大学, 地域防災研究センター, 客員教授 (10027253)

研究分担者 釜江 克宏  京都大学, 原子炉実験所, 教授 (50161196)
川辺 秀憲  京都大学, 原子炉実験所, 助手 (00346066)
佐藤 俊明  清水建設, 技術研究所, 部長 (80393560)
壇 一男  清水建設, 技術研究所, 主席研究員 (90393561)
研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
8,900千円 (直接経費: 8,900千円)
2006年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
2005年度: 6,300千円 (直接経費: 6,300千円)
キーワード巨大地震 / 強震動予測 / 長周期地震動 / 長周期構造物 / 被害予測 / 被害軽減化対策 / 3次元地下構造モデル / 特性化震源モデル / 強震動予測レシピ / 大阪平野 / 濃尾平野
研究概要

巨大地震時の長周期地震動は、大規模堆積盆地構造によって成長し、高度化する大都市圏における長周期構造物に様々な被害を引き起こす可能性がある。本研究では近い将来発生が懸念される巨大地震を対象とした大都市圏(大阪,名古屋,東京)での長周期構造物の被害予測を行い,被害軽減対策に必要な資料を提供することを目的としている。
今年度はまず、被害予測に必要な高精度な強震動予測に不可欠な震源のモデル化手法の検証とともに、補強や改良を行った。具体的には、2005年宮城県沖など巨大地震の不均質な震源特性を調べ,強震動予測レシピに従った特性化震源モデルの適用の可能性を検討した。
次に,大阪盆地及び濃尾盆地について東南海・南海地震を対象とした長周期地震動予測を行った。その結果,盆地内の予測地震動の最大速度振幅や擬似速度応答スペクトルの分布は地下構造の影響によって複雑なものとなった。
次に,予測した地震動を用いて,建物変位・層間変形角・損傷に寄与するエネルギーの速度換算値VDの3つの指標により長周期構造物(超高層ビルを対象)の耐震性能を簡易モデルによって面的に評価し,巨大地震時の大規模堆積盆地内の長周期構造物の地震危険度マップを作成した。その結果,大阪平野の多くの地域において設計基準を上回る層間変形角やエネルギー入力が建物に生じる可能性を示した。
最後に,関東平野及びその周辺地域において発生確率が高いと予想される巨大地震の強震動予測結果を用いて,関東平野内の高層建物の応答性状の検討,及び室内被害の予測を行った。その結果,想定した高層建物の最大層間変形角は1/100radを上回り,最大応答変位は建物頂部で約2mとなった。また,巨大地震時の高層建物内での家具転倒率は,建物固有周期が1秒程度の場合に最も大きく,固有周期が長くなると減少するという結果を得た。

報告書

(3件)
  • 2006 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (12件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (12件)

  • [雑誌論文] Prediction of Strong Ground Motion with "Recipe"2007

    • 著者名/発表者名
      入倉孝次郎
    • 雑誌名

      地震研究所彙報 81

      ページ: 341-352

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Prediction of Strong Ground Motion with "Recipe"2007

    • 著者名/発表者名
      Irikura, K.
    • 雑誌名

      Bull.Earthq.Res.Inst.Univ.Tokyo Vol.81

      ページ: 341-352

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Prediction of Strong Ground Motion with "Recipe"2007

    • 著者名/発表者名
      入倉孝次郎
    • 雑誌名

      地震研究所彙報 81(印刷中)

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Source modeling of the 2005 off-shore Miyagi prefecture, Japan, earthquake (M_<JMA>=7.2) using the empirical Green's function method2006

    • 著者名/発表者名
      Kamae, K.
    • 雑誌名

      Earth Planets Space Vol. 58

      ページ: 1-6

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書 2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 経験的グリーン関数法を用いた東南海・南海地震時の大阪地域での強震動予測2006

    • 著者名/発表者名
      釜江克宏
    • 雑誌名

      月刊地球 号外55

      ページ: 154-160

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書 2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 大阪平野における長周期地震動評価のための最適なQ値の推定2006

    • 著者名/発表者名
      川辺秀憲, 釜江克宏
    • 雑誌名

      第12回日本地震工学シンポジウム論文集

      ページ: 1458-1461

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書 2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 総論 : 巨大地震による長周期地震動-予測と今後の対応策-2006

    • 著者名/発表者名
      入倉孝次郎
    • 雑誌名

      月刊地球 号外・55

      ページ: 6-16

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書 2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Source modeling of the 2005 off-shore Miyagi prefecture, Japan, earthquake (M_<JMA>=7. 2) using the empirical Green' s function method2006

    • 著者名/発表者名
      Kamae, K.
    • 雑誌名

      Earth Planets Space Vol.58

      ページ: 1-6

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 「研究成果報告書概要(欧文)」より2006

    • 著者名/発表者名
      Kamae, K.
    • 雑誌名

      No.55

      ページ: 154-160

    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 「研究成果報告書概要(欧文)」より2006

    • 著者名/発表者名
      Kamae, K., Kawabe, H.
    • 雑誌名

      Proceedings of the 12th Japan Earthquake Engineering Symposium

      ページ: 1458-1461

    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 「研究成果報告書概要(欧文)」より2006

    • 著者名/発表者名
      Irikura, K.
    • 雑誌名

      No.55

      ページ: 6-16

    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Recipe for Predicting Strong Ground Motions : The State of the Art and Future Prospects2006

    • 著者名/発表者名
      Kojiro Irikura, Hiroe Miyake
    • 雑誌名

      Proceedings of the Eighth National Earthquake Engineering, San Francisco (In press)

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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