| 研究課題/領域番号 |
17330088
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 山口大学 |
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研究代表者 |
城下 賢吾 山口大学, 経済学部, 教授 (20183840)
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| 研究分担者 |
榊原 茂樹 関西学院大学, 商学部, 教授 (10030719)
砂川 伸幸 神戸大学, 大学院経営学研究科, 助教授 (90273755)
佐々木 一郎 広島経済大学, 経済学部, 助教授 (60330651)
清水 一 高松大学, 経営学部, 講師 (50368841)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2006
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| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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| 配分額 *注記 |
7,800千円 (直接経費: 7,800千円)
2006年度: 3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2005年度: 4,400千円 (直接経費: 4,400千円)
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| キーワード | 行動ファイナンス / アノマリー / 気質効果 / 上半年効果 / 年金未加入 / 株式持合い / リストラクチャリング / 4ファクターモデル / モーメンタム / 価格反転 / 月次効果 / cross-shareholding / entrrnchment / 国民年金未加入 / 自信過剰 / 半年効果 / R&D投資 |
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| 研究概要 |
城下は株価が参照点、たとえば、購入価格と比較して値上がりすると早く売りたがり、値下がりすると、購入価格に戻るまでなかなか売りたがらないという気質効果の検証を行った。気質効果を検証するために、仮想の株式市場を作った。検証結果によれば、被験者は気質効果を示す傾向にあった。特に、参照点と比較して値下がりした株をなかなか売却できない傾向が観察された。しかし、ストップロス注文をつけることでその効果を大きく減らすことができた。また、気質効果が高い被験者はパフォーマンスも悪かった。つぎに、城下は利益情報の過小反応とモーメンタム効果のサーベイ研究を行った。また、2つの実証分析を森保と共同で行った。1つは過去1年間の高値、安値に基づいた取引が常にプラスの収益を生み出すかどうかというものであった。検証結果によれば、この戦略は日本の市場では有効に機能しないことが明らかになった。2つ目は短期的な価格モーメンタム、長期的な反転効果が観察されるかを検証した。結果によれば、短期・長期それぞれにおいて反転効果が観察された。これは、欧米の市場では観察されない現象である。
榊原は日本の市場で観察される半年効果がすでに発見されている小型株効果やバリュー効果と独立して存在する現象であるかを検証した。結果によれば、半年効果はすでに発見されたアノマリーとは独立した効果であると報告している。また、3ファクターモデルに半年効果を加えた4ファクターモデルを提案している。
砂川はR＆D投資の市場に与える影響を検証した。結果によると、R＆D投資は企業価値や株式市場に優位な影響を与えていることを発見した。つぎに、経営者の視点から株式持ち合い解消が90年代においておきたかを理論分析を行っている。
佐々木は年金未加入問題をアンケートに基づいて分析を行っている。とくに、大学生を中心にしたアンケート結果から加入義務意識が年金不信による未加入を抑止していることを明らかにした。
清水はリストラクチャリングと財務パフォーマンスの関係のサーベイ研究を行った。この論文はリストラが財務パフォーマンスにどのような影響を与えるかの出発点となるものである。
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