| 研究課題/領域番号 |
17330112
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 早稲田大学 (2006-2007)
東京大学 (2005) |
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研究代表者 |
花田 達朗 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (40218516)
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| 研究分担者 |
大石 泰彦 青山学院大学, 法学部, 教授 (20203705)
林 香里 東京大学, 大学院・情報学環, 准教授 (40292784)
別府 三奈子 日本大学, 法学部, 准教授 (20353203)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2007
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| 研究課題ステータス |
完了 (2007年度)
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| 配分額 *注記 |
16,020千円 (直接経費: 15,000千円、間接経費: 1,020千円)
2007年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2006年度: 5,400千円 (直接経費: 5,400千円)
2005年度: 6,200千円 (直接経費: 6,200千円)
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| キーワード | ジャーナリズム / ジャーナリスト / ジャーナリスト教育 / メディア / フリーランス / 公共圏 / プロフェッション / オールタナティヴ / 公共性 / マスメディア / プロフェッショナル教育 |
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| 研究概要 |
日本におけるジャーナリスト養成教育の制度化は、たとえ過去において社会の一部に動機はあったとしても、実際には結実することなく長年が経過してきた。しかし、目前に展開されるメディア・システムの構造変動に直面して、ジャーナリズム構築力の革新的な再形成とそのために必要な人材養成の仕組み作りが焦眉の課題となっている。本研究は、視点をメインストリーム・ジャーナリズムから周縁ジャーナリズムへと移して、そこにこそ今後のジャーナリズム構築力のポテンシャルを認めるという展望に立ち、学術研究とともにジャーナリスト養成・研修教育モデルの研究・開発・シュミレーションを実践的に行った。
研究成果としては、ジャーナリストの意識調査を通じて問題の所在を明らかにし、結果を公表。教育フィールドでのジャーナリスト養成教育の実践を通じて経験と認識を積み重ね、その知見を反映した研究論文を公表。海外のジャーナリスト養成教育の実態調査を様々な形で行い、その分析結果を研究論文として公表するとともに、教育フィールドへのフィードバックで教授法の改善やカリキュラム開発など教育開発に活用した。また大学の外をフィールドとしてジャーナリスト研修の試行も行った。
こうした結果、今日のメディア・システムの中でのジャーナリスト養成・研修教育というアプローチのかかえる可能性を明らかにすることができた。日本の大学制度の中にもジャーナリスト養成・研修教育を制度化していく条件と主体性はある程度認められる。しかし、依然としてこのアプローチの矛盾と隘路も存在する。こうした問題に今後ジャーナリズム研究がどう答えていくことができるのか、さらなる課題である。研究と応用、認識と実践の往還運動の中で新しい方法を見出したい。
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