| 研究課題/領域番号 |
17330190
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
西島 央 東京大学, 大学院・教育学研究科, 助教 (00311639)
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| 研究分担者 |
藤田 武志 上越教育大学, 学校教育学部, 准教授 (70324019)
矢野 博之 大妻女子大学, 家政学部, 専任講師 (40365052)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2007
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| 研究課題ステータス |
完了 (2007年度)
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| 配分額 *注記 |
8,130千円 (直接経費: 7,200千円、間接経費: 930千円)
2007年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2006年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2005年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
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| キーワード | 部活動 / 中等教育 / 学習指導要領 / 質問紙調査 / 観察・インタビュー調査 / 指導 / 顧問教師 / 生徒指導 / 管理・運営 / 技術指導 / 外部指導員 / 生涯学習・生涯スポーツ / 社会教育・社会体育 / 外部指導者 / 家庭の経済的背景 / 学社融合 |
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| 研究概要 |
現行学習指導要領におけるクラブ活動の廃止、学校と地域の連携、教育の市場化といった教育改革の中で、中学校や高校では、部活動を縮小・廃止したり、地域と連携/以上を図ったりする動きがみられる。このことが、教師による生徒指導や進路指導、生徒の学校への関わり方や進路選択にありようといった学校のその他の教育活動場面や、生徒のスポーツ・文化活動への参入機会にどのような変化をもたらすかを明らかにすることが本研究の目的である。そのために、東京都、静岡県、新潟県を中心に、中学生、高校生を対象とする質問紙調査、部活動改革に取り組む中学校における観察・インタビュー調査、中学校運動部活動顧問教師を対象とする質問紙調査を行ってきた。これらの調査によって得られた主要な知見は以下のとおりである。
家庭の経済的背景が恵まれている生徒ほど学校外活動に参加し、かつ部活動にも参加する傾向がみられる一方、恵まれていない生徒ほど部活動のみに参加する傾向がみられ、家庭の経済的背景の際から、スポーツ・文化活動への参加状況の構造が分化しており、スポーツ・文化活動の享受に関する階層格差が今後の問題となりうること。
顧問教員のストレスの原因は、一般には部活動指導による多忙感と考えられていたが、むしろ、職務としてのあいまいさにより、周囲から部活動指導に対する理解を得られないこと。
以上から、部活動を教育課程に入れないまでも、その学校教育活動の一環としての環境整備をすることにより、生徒のスポーツ・文化活動の場の確保と、顧問教師への制度的サポートが必要であることが示唆された。
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