| 配分額 *注記 |
16,410千円 (直接経費: 15,000千円、間接経費: 1,410千円)
2007年度: 6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
2006年度: 5,400千円 (直接経費: 5,400千円)
2005年度: 4,900千円 (直接経費: 4,900千円)
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| 研究概要 |
当初の研究計画・研究目的に対応する成果としては,具体的に以下のような成果が挙げられる.まず,真の意味でのユビキタスコンピューティングを実現するための新しいコンピューティング技術とネットワーキング技術の確立に向けて,小型・低消費電力・低コストで実現可能なデバイス連携技術が極めて重要となることを明らかにし,イベント駆動型のサービス記述機構を中核としたデバイス連携技術ANTH (Antennary Thing)を提案した.次に,イベント駆動型サービス記述機構の開発については,ANTHの中核をなすデバイスの機能管理をIDベースで行い,柔軟に接続可能とする結合制御モデルを確立し,実装・評価した.イベント指向ネットワーク機構の開発については,上位レイヤでセンサやコンテキストの抽出機構を個々のサービスから解き放つことでマッシュアップ的にデバイス同士を連携可能とする仕組みを提案し,実装・評価した.適応型メディアアクセス制御手法では,ANTHよりも下位のレイヤにおいて,ANTHをサポートする無線方式としてスケーラブルなデバイス発見のためのメディアアクセス制御方式,ウェイクアップ型の無線モジュールの研究を行った.
研究計画・研究目的以外での大きな成果としては,省資源で動作するハードリアルタイムオペレーティングシステムの開発が挙げられる.研究を進めていく過程で,省資源でハードリアルタイム制御をすることが将来のセンサネットワーク技術では必須との結論に達した.そこで研究開発中盤以降,省資源ハードリアルタイムオペレーティングシステムPAVENET OSの研究開発を行った.さらに,PAVENET OSは本研究で目的としているデバイス連携技術以外にも幅広く活用可能であり,すでに地震モニタリングや無線ネットワーク制御システムなどの新たな応用分野に向けた検討が進められている.
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