| 研究分担者 |
塚井 誠人 広島大学, 大学院・工学研究科, 准教授 (70304409)
藤原 章正 広島大学, 大学院・国際協力研究科, 教授 (50181409)
張 峻屹 広島大学, 大学院・国際協力研究科, 准教授 (20284169)
吉村 充功 日本文理大学, 工学部, 准教授 (10369134)
坂本 麻衣子 東北大学, 東北アジア研究センター, 助教 (50431474)
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| 配分額 *注記 |
16,410千円 (直接経費: 15,600千円、間接経費: 810千円)
2007年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2006年度: 6,400千円 (直接経費: 6,400千円)
2005年度: 6,500千円 (直接経費: 6,500千円)
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| 研究概要 |
都市間交通の欠航・遅延リスクへの対応力を高めるため,マイカーによるアクセスが多い地方空港を念頭に,欠航・遅延時の自動車交通量を観測して,旅行者の時間選択行動を分析すること,欠航・遅延時の施設の必要量を算定し,情報の効果的な提供方法を提案すること,を目的に以下の研究を行った.
1.空港入出路上の自動車交通量計測:超音波式のトラフィックカウンターを活用し,大分空港,仙台空港,広島空港の導入路において,通常運航時と欠航・遅延時を含んだ期間の連続的な交通量観測を実施した.
2.欠航・遅延時の利用者の行動変化の分析:上記の交通量データに独立成分分析手法を当てはめて,欠航・遅延時の車両の到着率の変化を検討し,欠航時における代表的な到着行動の変化を抽出した.
3.欠航・遅延情報提供方法の検討:自動車利用者の行動モデルから空港への平均到着時刻を算出した.幹線旅客純流動調査から出発地を集計し,所要時間を求めた.これらを用いて,利用者が行動を変化する余裕時間を与えるように欠航・遅延情報を提供する方法を考察,提案した.
4.ターミナル関係者の対立構造と施設計画プロセスの分析:ターミナル施設計画では主要交通事業者,アクセス交通事業者,ターミナル施設管理者,駐車場・道路管理者などの間で対立が起きやすい.既存の施設計画は,平常時の標準的な使用状況を想定した後に分割して計画することで,対立による計画の停滞を避けていることを明らかにした.
5.リスクに対応する施設計画の方向性の検討:従来の計画プロセスからの計画案に対して,典型的な欠航・遅延時の想定状況を入力し,問題点を確認して計画案の手直しを図るというプロセスを付け加えることを提案した.独立成分分析により,典型的な欠航・遅延の状況を統計的に抽出する方法を提案した.
6.研究の取りまとめ冊子体報告書を作成し,その内容を議論するセミナーを開催した.
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