| 配分額 *注記 |
15,750千円 (直接経費: 15,300千円、間接経費: 450千円)
2007年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2006年度: 3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2005年度: 10,600千円 (直接経費: 10,600千円)
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| 研究概要 |
わが国では1999年に、およそ半世紀ぶりに国レベルの森林資源モニタリング調査が開始され,約1万5千カ所で林分調査や植生調査がおこなわれている。このように森林資源モニタリング調査は多くの資金と人員を要し、データの有効利用が期待されているところであるが、データの精度や正確度に関する情報が全く欠如しているところに大きな問題がある。データがどの程度の信頼性を持っているか、そして信頼性を向上させるにはどのようにすれは良いかという品質保証の視点は国際的に重要視されており、国内外におけるデータの有効利用をはかるためにも品質保証プログラムの実施が不可欠である。
そこで、本研究ではコントロール調査チームを結成し、4つの県のプロットや学生実習において再測調査を行い、測定項目毎に誤差の程度・傾向・要因を明らかにし,今後の改善点を整理した。
その結果,モニタリング事業では,樹高,直径,本数,種数,傾斜ともに有意に過小推定の傾向があることがわかり,微地形や斜面方位等のカテゴリー変数においても正確度が低いことが明らかになった。直径については測定値のマーキングをすること,本数や種数については全木のマーキングもしくは立木位置図の作成によって誤差が軽減できるものと考えられた。また,樹高やその他の項目については,より詳細なマニュアルやトレーニングが必要であると考えられた。学生実習の結果からは,データに基づく講習会を開催することで大幅に精度が向上することが明らかとなった。
以上の結果から,今後モニタリングデータの有効利用を図るには,早急に品質保証プログラムを制度化する必要があり,マニュアルの改善,講習会の実施,定期的な再測評価が必要不可欠であるといえる。
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