| 研究課題/領域番号 |
17390581
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
臨床看護学
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| 研究機関 | 大阪府立大学 (2006-2007)
鳥取大学 (2005) |
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研究代表者 |
松尾 ミヨ子 大阪府立大学, 看護学部, 教授 (10199763)
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| 研究分担者 |
中塘 二三生 関西学院大学, 人間福祉学部, 教授 (50079125)
池田 由紀 大阪府立大学, 看護学部, 准教授 (80290196)
伏田 香津美 大阪府立大学, 看護学部, 助手 (50405338)
谷村 千華 鳥取大学, 医学部, 助手 (90346346)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2007
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| 研究課題ステータス |
完了 (2007年度)
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| 配分額 *注記 |
5,670千円 (直接経費: 5,400千円、間接経費: 270千円)
2007年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2006年度: 3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2005年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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| キーワード | 慢性呼吸不全 / 日常生活動作(ADL) / 呼吸困難 / 身体活動能力 / 廃用性生活動作障害 / 生活動作障害 / 運動 / 運動継続 / 慢性呼吸不全患者 / ADL / 高齢者 |
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| 研究概要 |
<研究目的>:慢性呼吸不全患者の生活活動と労作性呼吸困難の関連性を明らかにし、呼吸困難下での運動・活動の実行性と廃用性生活動作障害の予防への示唆を得ること。
<研究成果>
1.慢性呼吸不全患者の呼吸困難への対処は、吸入薬の使用、ゆっくりまたは休みながらの動作はできていたが、口すぼめ呼吸、呼吸と動作の同調などの呼吸法はほとんど使用されていなかった。これは患者教育や呼吸リハビリでの酸素節約型の呼吸法や動作に関する指導が患者に十分浸透していないこと、指導法の改善・修正を示唆した。
2.呼吸困難とADLの関係は、全体に呼吸困難が増すとADLも困難となったが、階段や歩行動作は、呼吸困難が軽度のうちから障害される動作であった。次に入浴、洗髪が、呼吸困難の影響を受けやすい動作であった。呼吸困難は患者に動作を抑制させることから、患者は軽症段階から動きを制限する可能性があり、廃用性動作障害には疾患の早期から注意する必要があることを示唆した。
3.疾患の重症度が高くなると、活動が低下する生活活動パターンを示した。一方、同程度の重症度でも、患者の動きの多・少の違いは顕著であり、動きの多い患者の場合、生活の歩行時間が長いが、動きの少ない患者では、生活での休憩時間が長かった。重症度の低い段階からADL低下が始まる可能性を示唆した。
4.高齢者は、一般に実施されることの多い歩行運動にさえ、リスク認識を有する者が多く、運動の着手・継続に影響していることが考えられた。慢性呼吸不全患者は高齢化しつつあり、本研究の対象者平均年齢は70歳であった。呼吸困難への対処と生活活動力維持をめざす患者教育では、高齢化による身体機能低下も一方で考慮し、活動・運動に伴う患者のリスク認識も含めて検討する必要がある。
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