| 研究分担者 |
山口 満 びわこ成蹊スポーツ大学, スポーツ学部, 教授 (20006571)
若井 彌一 上越教育大学, 大学院・学校教育研究科, 教授 (60004123)
和井田 清司 国士舘大学, 文学部, 教授 (50345542)
藤岡 達也 上越教育大学, 大学院・学校教育研究科, 教授 (10311466)
新井 郁男 放送大学, 埼玉学習センター, 教授 (30000061)
川村 知行 上越教育大学, 学校教育学部, 教授 (10153016)
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| 配分額 *注記 |
13,240千円 (直接経費: 12,100千円、間接経費: 1,140千円)
2007年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2006年度: 3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2005年度: 4,700千円 (直接経費: 4,700千円)
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| 研究概要 |
東アジアの各国・地域はほぼ同時に教育課程改革に取り組み,その中に児童・生徒の自立的な学習を実現する枠組みを位置づけている。総合的な学習の時間(日本),総合実践活動(中国),裁量活動時間(韓国),統制課程(台湾)と,呼称は異なるが学校単位でカリキュラムを開発し探究活動を促進することは共通である。しかし,それらの枠組みは教科外の時間として設定したり,選択教科として位置づけるなど国や地域により差異が見られる。一方,教科の教育における指導方法は多人数クラスによる一斉指導は多い。集団による学び合いと言った取り組みも見られるが,そうした先進的な取り組みは活動的な教師に依存している状況である。
カリキュラムを有意義なものとするためには教員の質の向上が重要であると言う各国の認識は強い。開放性による免許制度の問題は教員養成制度の在り方や,教員の質の問題に関係している。現実的な解決策として,大学院レベルでの再教育が注目され,各国・地域の先進的な大学では自主的な取り組みが行われている。
3カ年の調査研究の報告は科研メンバーを中心に東アジアの研究者を招聘して毎年フォーラムを開催した。第1回は日本学校教育学会年会(びわこ成蹊スポーツ大学2005.8),第2回は東アジア学校教育改革国際大会(中国東北師範大学2006.9),第3回は東アジアの学校教育改革(国士舘大学2007.11)をそれぞれ開催した。
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