| 研究課題/領域番号 |
17500376
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
リハビリテーション科学・福祉工学
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
加瀬 裕子 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (30296404)
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| 研究分担者 |
久松 信夫 桜美林大学, 健康福祉学群, 講師 (30389845)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2007
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| 研究課題ステータス |
完了 (2007年度)
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| 配分額 *注記 |
3,730千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 330千円)
2007年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2006年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2005年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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| キーワード | 認知症 / 高齢者 / ケアマネジメント / 行動障害 / ガイドライン / 家族介護者 / BPSD |
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| 研究概要 |
認知症に対するケアマネジメントを効率的効果的に行ない、認知症高齢者を在宅で介護することは、患者本人の生活の質を維持する条件であると同時に、社会保障財政の側面からも、重要な政策課題である。認知症患者が在宅生活を継続出来なくなる理由は、認知機能低下そのものよりも、周辺症状として出現する、興奮状態や被害妄想、暴力、俳徊などの行動障害である。そのため、認知症のケアマネジメントの焦点は行動障害を防止・改善することにあると言える。
本研究では、認知症患者の行動障害を改善した症例についてインタビュー調査を行い、効果的であった介入方法を抽出した。抽出した要素を項目とした質問肢を作成し、量的調査法により204症例を収集・分析した。その結果、1症例あたり3、4種類の行動障害が重複して生起しており、大部分の症例では複数の要因への介入が行なわれていたことが明らかになった。
介入は、健康面、環境面、課題面、コミュニケーション面、家族介護者支援の5要因に向けて行なわれていることが実証された。最も頻繁に行なわれた介入は、コミュニケーション面での介入であり、半数以上の症例で行なわれていたが、痛みや脱水状態への対応など健康面への介入も、予想以上に改善に繋がることが判明した。
これらの調査結果から行動障害を防止・改善するためのケアマネジメント・モデルを開発し、先行研究の成果と照合することによって、ケアマネジャーや家族介護者が活用できる、認知症ケアマネジメント・ガイドラインを作成した。
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