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澱粉性食品開発のための物性の制御と咀嚼活動に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 17500554
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 食生活学
研究機関東京農業大学

研究代表者

阿久澤 さゆり  東京農業大学, 応用生物科学部, 助教授 (60256641)

研究分担者 早川 文代  東京農業大学, 食品総合研究所・食品物性ユニット, 主任研究官 (00282905)
内野 昌孝  東京農業大学, 応用生物科学部, 講師 (00328543)
研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2006年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2005年度: 2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
キーワード澱粉 / 伸び / アミロペクチン / 分子量 / 咀嚼 / テクスチャー / 官能評価 / 糖転移酵素 / 筋電位 / 動的粘弾性 / ゾル-ゲル転移 / 付着性 / テクスチャー用語 / 国際比較
研究概要

わらび澱粉は、伸びがありかつ付着性の高いゲルを形成し、アミロースを含みながら、モチ種に類似したゲル特性を示す。そのゲル特性を検討する目的で、4一α一グルカン転移酵素を作用させて、アミロースの直鎖を加水分解すると共に、アミロペクチンの房を構成する側鎖の差長を変化させた糊液の粘度をおよび粘弾性を測定し、ゾルゲル転移を起こしたときの澱粉の分子量および鎖長分布を測定した。その結果、わらび澱粉ゲルは、アミロース区分が減少しても、ゲルを形成し、そのゲル化機能はアミロースよりもアミロペクチンの影響が大きいことが分かった。また、ゲルを形成する要因は、アミロペクチンを構成する鎖長間の水素結合の影響が大きく、分子量の減少によるゾル化よりも、近隣の測鎖のアンバランスによる水素結合形成の疎外が、分子間のインターラクションを脆弱にしているものと推察された。また、ゲルの官能評価の結果から、わらび澱粉ゲルの食べにくさは、「伸び」に起因しており、それは、大変形下の測定で数値化できることが分かった。
わらび澱粉のゲルを用いて筋電位測定を行ったところ、他の澱粉ゲルに比べて、筋活動量および非筋活動時間が多く、やわらかくても口腔内でまとめる時間が多くかかることが示された。
さらに、官能評価を行うためのテクスチャー用語の収集では、日本語テクスチャー用語として445語が得られた。このテクスチャー用語の約70%は擬音語・擬態語であることから、日本語のテクスチャー表現に擬音語・擬態語が重要な役割を果たすことが示唆された。

報告書

(3件)
  • 2006 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] 質問紙法による消費者のテクスチャー語彙調査2006

    • 著者名/発表者名
      早川 文代 他
    • 雑誌名

      日本食品科学工学会誌 53・6

      ページ: 327-336

    • NAID

      10019258966

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Research Survey of Japanese Consumers on Texture Vocabulary2006

    • 著者名/発表者名
      F.Hayakawa
    • 雑誌名

      Nippon Shokuhin Kagaku Kougaku Kaishi 53, 6

      ページ: 327-336

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 質問紙法による消費者のテクスチャー語彙調査2006

    • 著者名/発表者名
      早川 文代 他
    • 雑誌名

      日本食品科学工業会誌 53・6

      ページ: 327-336

    • NAID

      10019258966

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 日本語テクスチャー用語の収集2005

    • 著者名/発表者名
      早川文代 他
    • 雑誌名

      日本食品科学工学会誌 52(8)

      ページ: 337-346

    • NAID

      10019043861

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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