| 研究分担者 |
松浦 正史 兵庫教育大学, 大学院・学校教育研究科, 教授 (40036447)
鹿嶋 泰好 日本工業大学, 工学部, 教授 (40383210)
森山 潤 兵庫教育大学, 大学院・学校教育研究科, 准教授 (40303482)
田口 浩継 熊本大学, 教育学部, 准教授 (50274676)
浅田 茂裕 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (40272273)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 270千円)
2007年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2006年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2005年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
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| 研究概要 |
本研究成果は,大きく4つに分けられる。
第1は,2004(平成16)〜2006(平成18)年度の3年間にわたり,文部科学省研究開発学校として課題「これからの社会を生きていくために必要な技術的素養(技術リテラシー)の育成を重視する小・中学校を一貫した新教科(Technology Education)の教育課程等の開発」で研究を行った東京都大田区立矢口小学校・同区立安方中学校・同区立蒲田中学校の研究実践の理論化である。同校らが開発した本邦初の小・中学校を一貫した技術教育課程基準及び単元開発のコンサルテーションと,計画-実行-評価-改善サイクルに基づく教育課程基準及び単元の改良を行った。技術リテラシーは,「工夫・創造力」や「技術評価力」など,論理的思考力と,知識・技能を一体化したパフォーマンスとして表出され,「できた・できない」といった二値化判定することは困難であるため,「スタンダード準拠評価法」に基づく学習到達目標を導入した。スタンダード準拠評価法とは,義務教育段階における学習到達のスペクトル状の発達度合いを,数段階化に規定し,学習者がどの学習到達水準に該当するのかを判断する生涯学習体系型の評価法をいう。
第2は,小学校教育へのものづくり教育・技術教育の展開を目指した実践事例の収集とデータベース化である。平成18年度に実践事例を収集し,資料をPDF化しwebページを作成した。
第3は,学校・家庭・地域を連携し,地域の教育資源(ひと・もの・こと)を活かしたローカル・オプティマム志向の「ものづくり教育」「技術教育」に関する全国の実践研究の成果を収集した。
第4は,教員養成系学部・教育系大学の特に小学校教員養成における「情報とものづくり」等コースにおける「技術リテラシー」と「創成力」育成重視の専攻コース創設に関する事例研究と,「技術とものづくり」に関する教育プログラムの開発研究の成果である。
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