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戦後日本の技術研究組合の研究活動に関する歴史的研究

研究課題

研究課題/領域番号 17500681
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 科学社会学・科学技術史
研究機関東京大学

研究代表者

橋本 毅彦  東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (90237941)

研究分担者 廣野 喜幸 (廣野 善幸)  東京大学, 大学院総合文化研究科, 助教授 (90302819)
岡本 拓司  東京大学, 大学院総合文化研究科, 助教授 (30262421)
研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2006年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2005年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワード技術研究組合 / 産学連携 / 技術史 / 産学共同 / 技術開発 / 技術組合
研究概要

本研究においては、1960年代以降に通商産業省の主導によって設立された技術研究組合の活動内容の調査分析を目的とするものである。特に、戦後日本において不活発であったとされる産学連携、すなわち大学と企業との間の共同研究に関して、技術研究組合という場を通じて、直接的ないしは間接的な協力があったかどうかを調査することを目的とするものであった。平成17年度においては、そのような技術研究組合のいくつかを取り上げて、その研究活動を検討した。平成18年度においては、それらの技術研究組合に対して、過去における産学共同の有無、当時の史料の有無を問い合わせるアンケートを実施した。アンケートに対しては、10余りの技術研究組合から回答が寄せられた。また、『科学技術白書』などの政府の報告書に現れる記事を通じて、戦後の産学協同のあり方を概括した。それとともに、化学産業、コンピュータ開発などをめぐるいくつかの技術研究組合に関しては、関連する報告書等をより具体的に調査した。
いずれの調査委においても、大学と企業とが直接共同研究するのではなく、本研究で取り上げた技術研究組合や科学技術の各分野において設立されている財団法人の研究機関などが、共同研究の場を提供することで両セクターの仲介役のような役割を果たしたものがあることが示された。

報告書

(3件)
  • 2006 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (2件)

  • [雑誌論文] 自然を教えるのか、科学を教えるのか2006

    • 著者名/発表者名
      岡本 拓司
    • 雑誌名

      『理科の教育』Vol.55 通巻643号

      ページ: 4-5

    • NAID

      10027587203

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 世界に挑戦した日本の物理学者たち2005

    • 著者名/発表者名
      岡本 拓司
    • 雑誌名

      国立科学博物館ニュース 第439号

      ページ: 6-11

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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