| 研究課題/領域番号 |
17510218
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
ジェンダー
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
高橋 桂子 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (50311668)
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| 研究分担者 |
久保 桂子 千葉大学, 教育学部, 教授 (80234475)
草野 篤子 白梅学園短期大学, 福祉援助学科, 教授 (00180034)
倉元 綾子 鹿児島県立短期大学, 生活科学科, 准教授 (20225254)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2007
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| 研究課題ステータス |
完了 (2007年度)
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| 配分額 *注記 |
3,780千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 180千円)
2007年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2006年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2005年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
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| キーワード | デュアル・キャリア・カップル / 共働き / ワーク・ライフ・バランス / 仕事のやりがい感 / 仕事満足度 / フルタイム就業者 / 育児分担 / アンケート調査 / 共働き夫婦 / work life balance / time-based conflict / 生活満足感 / やりがい感 / 両立戦略 / 仕事と家庭 / dual career / strategy / work and life balance / 共稼ぎ世帯 / カップル調査 / 既婚女性の就業 / 育児・家事 / 世代間交流 / 生活満足度 |
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| 研究概要 |
本研究は、近年着実に増加し、かつ人口減少社会において質的にも重要になる共稼ぎ夫婦を対象に、就業状況や育児支援、生活満足度など意識を中心とした実態を明らかにしたものである。研究方法は、文献講読(主にJournal of Marriageand Family)とアンケート調査である。調査はシカゴ大学が実施した同様の調査関心に基づく調査票(成果:Being together Working apart,Cambridge,2005)を参考に、日本全国の子どものいる女性労働者ならびにその配偶者を対象に調査を実施した(A4で表裏5枚)。配布票数3930組、回答票数2358組(回収率60.0%)である。
調査より明らかになった点は、1)子どものいる女性の「仕事のやりがい感」:年齢、学歴といった基本属牲より、入社以来の仕事との関わり、仕事を通した成長実感、職場風土といった意識変数が、より大きな影響を与える。職場に何でも相談できたり、目標となるとなる上司・同僚の存在も「仕事のやりがい感」を高める要因である。2)夫の育児分担:夫の職場環境(有給休暇を取りやすい職場環境、短い実労働時間)と夫婦の情緒関係(家族の予定を配慮する夫)が、プラスの影響を与える。3)自由記述は、記入率が高く(妻票424=18%、夫票179=8%)、「主任になるまでは子どもを産まない女性が多い」といった実態や「男性の育児休業取得率の低い企業には法人税率を加重してはどうか」など提言がある、などである。
東アジア地域の共稼ぎ夫婦の実態に関する英語論文が少ないことを指摘する論文は多い。そうした指摘に応えるべく、2006年度は単純集計を英文にして研究メンバーが出席する学会に持参・配布し、最終年度である2007年度は国際学会にて日本の共稼ぎ雇用労働者の生活実態・意識に関する報告を行った。
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