| 研究課題/領域番号 |
17530270
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
経済史
|
|---|
| 研究機関 | 首都大学東京 |
|---|
研究代表者 |
矢後 和彦 首都大学東京, 大学院・社会科学研究科, 教授 (30242134)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2005 – 2007
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2007年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,710千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 210千円)
2007年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2006年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2005年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
|
|---|
| キーワード | 変動相場制 / 国際金融市場 / 国際金融機関 / 国際決済銀行 / 国際通貨基金 / ブレトンウッズ体制 / 日本銀行 / フランス銀行 / 貨幣的経済分析 / ユーロカレンシー市場 |
|---|
| 研究概要 |
本課題研究の目的は、変動相場制の成立過程を、国際金融機関の役割と国際金融市場の機能との関連であきらかにすることであった。具体的には、(1)変動相場制の成立過程における米・欧・日の三極における立体的な利害配置をあきらかにして、(2)同時代における「固定相場制維持論」など、政策選択上のオルタナティブを理論的・歴史的に検証する、さらに(3)これらの歴史的選択の「場」となった国際金融機関・国際金融市場について、その実態を一次資料から再構成する。
3力年度にわたる研究の成果としては、(1)変動相場制の導入期における国際金融機関と国際金融市場の関連が、ユーロ・カレンシー市場を焦点に解明された、(2)政策上のオルタナティブについて、ヴィクセルの経済学説が大きな意義を有していたことが立ち入ってあきらかにされた、(3)国際決済銀行(BIS)の経営について、国際金融市場、とりわけ金市場との関連が明確になった、という点があげられる。また、研究の途上で、バーゼル銀行監督委員会における日本とフランスの中央銀行の戦略比較もおこなうことができた。
これらの成果は、共著書1冊、海外学会報告3本、海外の査読付き学会誌掲載論文(共著)2本、国内査読付き論文1本、その他の成果として、内外の学界・社会に発信された。
|
