| 研究課題/領域番号 |
17530281
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 横浜国立大学 |
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研究代表者 |
臼井 功 横浜国立大学, 経営学部, 教授 (90018052)
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| 研究分担者 |
内野 明 専修大学, 商学部, 教授 (90148081)
小島 崇弘 専修大学, 商学部, 教授 (50070272)
瀬見 博 関西学院大学, 商学部, 教授 (90131507)
田中 伸英 学習院大学, 経済学部, 教授 (10118763)
三品 勉 秋田県立大学, システム科学技術学部, 教授 (70315620)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2006
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| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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| 配分額 *注記 |
2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
2006年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2005年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
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| キーワード | 経営科学 / 経営数学 / 情報科学 / 経営学教育 / 数学教育 / 社会的要請 |
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| 研究概要 |
バブル崩壊後の日本の経済・経営は大きな変化を求められているにもかかわらず、依然として有効な処方箋を見出し得ていない。その原因の一つは、日本の経済・経営が相変わらず勘や経験のみに頼り勝ちで、科学的方法の採用に後れていることにあると思われる。われわれ経営数学関連科目の担当者の集まりである日本経営数学会は、このような認識の下、経営数学教育の体系化や教材の開発等に学会をあげて取り組んできた。
科学研究費による本研究の目的を端的に言えば、企業側から見た経営数学教育への要望と実務における数学利用の実態を把握して、社会からの要請に応え得る経営数学のあり方と方法を探求し、その成果を社会と大学にフィードバックし得るようなアウトプットとして集約することである。
上記の目的を達成するために今年度に行った調査研究の主なものは次のとおりである。
1)企業側から見た学部教育への要望と実務における数学利用の実態を把握するために、昨年度に引き続いて実務家へのアンケート調査、直接企業を訪れての面接調査、実務経験者による講演会などを行い、実務における論理的思考と数理的アプローチの重要性を再確認した。
2)海外の大学で使われている基礎数学、経営数学の教科書の内容と水準をチェックし、日本の教科書との比較検討を行った結果、両者に大きな相違がないことを確認した。
3)情報機器の利用、eラーニングなど従来の枠にとらわれない経営数学教育方法とその教材などについての調査を順次行い、その結果を分析した。
4)教材開発、教材公開と相互利用の仕組みを研究開発し、開発した教材を本補助金によって購入したサーバーを用いてインターネット上に公開した。
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