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「「ケアラー」は何故追いつめられるのか-ケア行為の本質に関する探索的研究-

研究課題

研究課題/領域番号 17530375
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 社会学
研究機関首都大学東京

研究代表者

中川 薫  首都大学東京, 大学院・人文科学研究科, 准教授 (00305426)

研究期間 (年度) 2005 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
2,940千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 240千円)
2008年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2007年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2006年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2005年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワードケアラー / 家族ケアラー / ケア労働者 / ケアラーの追いつめられ現象 / ケア行為 / ケア / ケア規範 / 役割拘束 / 追い詰められ現象 / ケア役割
研究概要

育児や家族介護を行う家族ケアラー、介護や看護を職業として行うケア労働者といったケアラーが追い詰められていることが社会問題となっている。ケアの種類を超えてこのような現象がみられるということは、ケア行為の中にケアラーが追いつめられる要因があるのではないかと考え探索的研究を行い、以下の示唆を得た。ケアの受け手から「絶えざる欲求」を向けられる中、ケアラーは、「相手(ケアの受け手)」と「自己」のどちらの欲求を優先させるかの葛藤状態に身を置いていた。「相手」の欲求を優先することが、ケア規範からみてケアラーに期待される行動である。しかし、これを持続させると、ケアラーは「自己の喪失」を経験していた。一方、ケアラーが「自己」を優先させると、特にケア・コミットメントの高いケアラーは、自罰する傾向がみられた。以上より、ケアラーの追い詰められ現象に関わりのあるケア行為の要因として、絶えざるケア欲求、役割拘束性、自己をとるか相手をとるかの葛藤、自己の喪失、自罰、自己侵襲的責任の負担、が示唆された。

報告書

(5件)
  • 2008 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (9件)

すべて 2008 2005 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 図書 (2件) 備考 (6件)

  • [雑誌論文] アトピー性皮膚炎の子どもをもつ母親の治療法選択の規定要因と移行メカニズム2008

    • 著者名/発表者名
      大日義晴
    • 雑誌名

      保健医療社会学論集 19(1)

      ページ: 51-63

    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [図書] 「修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ」を用いた「障害児の母親の意識変容プロセス」の研究, 木下康仁 (編),『分野別実践編 グラウンデッド・セオリー・アプローチ』2005

    • 著者名/発表者名
      中川薫
    • 出版者
      弘文堂
    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
  • [図書] 分野別実践編 グラウンデッド・セオリー・アプローチ2005

    • 著者名/発表者名
      木下康仁(編著), 中川薫他(著)
    • 総ページ数
      261
    • 出版者
      弘文堂
    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [備考] 中川薫 : 神奈川母子保健研修基調講演, 2008

    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
  • [備考] 中川薫 : 神奈川県平塚保健福祉センター主催講演会「地域での暮らしみんな一緒に-家族の幸福について-」, 2008.

    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
  • [備考] 中川薫 : 第40回神奈川小児神経懇話会講演, 2007.

    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
  • [備考] 本研究成果を、医師、保健師を対象とする以下の講演において発表した(2件)。

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [備考] 第40回神奈川小児神経懇話会(神奈川県小児神経科医師の研修会)特別講演

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [備考] 神奈川母子保健研修(神奈川県保健師の研修会)基調講演

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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