| 配分額 *注記 |
3,740千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 240千円)
2007年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2006年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2005年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
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| 研究概要 |
過重労働による健康被害については,労働時間の長さと直接的な因果関係が明確ではなかった。先行研究からは,勤務形態や作業の質,職場の人間関係,基本的な日常生活などによりかなり異なる影響が予測されてきた。今回は,特に日常生活の睡眠の問題との関連を取り上げた。
まず,勤務全般に関する変数と睡眠に関わる変数に関して正規従業員885人の疫学的調査を行った。結果は,勤務形態,就床・起床時刻,睡眠時間,食事の不規則さや運動量の違いが重要な要因として認められた。SDS(抑うつ度)との関連から休日の眠気や就床時刻の違いが有意な説明変数であった。
さらに384人に具体的な対処や発達的変化を加えた調査を行い,GHQを指標に睡眠と労働時間との関連を分析した。結果は「長く働くこと」「睡眠が短い」ことがメンタルヘルスに直接影響するのではなく,時間外労働や交代制による生活・睡眠への影響がメンタルヘルスに関わることが確認された。また,年齢による変化やその調整機能の変化にも配慮が必要であることが示唆された。
これらの結果を健康講話やリーフレットなどでフィードバックし,その効果について追研究を行うとともに,活動量記録から活動パターンの分析を行い,生活・睡眠の実態に即した健康生活指導が有効であることも確認されつつある。
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