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「学級崩壊」の抑止に資する、授業過程における教師の統制行動に関する実証的研究

研究課題

研究課題/領域番号 17530640
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 教科教育学
研究機関東京学芸大学

研究代表者

山田 雅彦  東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (30254444)

研究分担者 林 尚示  東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (10322124)
研究期間 (年度) 2005 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
1,320千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 120千円)
2007年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2006年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
2005年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
キーワード学級崩壊 / 学級経営 / ヒドゥンカリキュラム / 授業分析 / 生徒指導・生活指導 / 即興劇(インプロ) / フォーカス / 私語・不規則発言 / 教師の統制行動 / インプロ
研究概要

本研究は、「学級崩壊」に象徴される児童生徒の授業過程からの逸脱を抑止・制止する方法の開発に資することを目的として、授業過程における教師の行動から、教材内容との関連性が低い児童生徒の言動(以下、私的行動)に対処する手法(以下、統制行動)を抽出、考察したものである。
第一の主要な成果として、教師が私的行動を一時的に容認し、時には積極的に参加さえするという統制行動の原理を明らかにした。この種の統制行動は、経験的に有効性が広く知られていながら原理的な考察がなされてこなかったものであり、本研究の指摘は教師が有効な統制行動をこれまで以上に自覚的・積極的にとる可能性を開くものである。
第二の主要な成果として、授業中のコミュニケーションを強く統制して発問-応答-評価型の授業を維持する教師の言動が、児童間の衝突を回避したり、誤答や不規則発言を授業に貢献する正規の発言として処理したりする、生徒指導(生活指導)上の効果を発揮していることを見出した。また、生徒指導(生活指導)について用いられてきた研究手続きによって授業研究から得られた本研究の知見を考察し、このような知見が生徒指導(生活指導)の研究としても妥当なものであることを示した。
なお、当初の研究計画を越えて、以下の2点についても成果を挙げた。まず、児童生徒による意図的・自覚的な反抗的言動に対する統制行動の一種について、それが有効に機能する原理の理論的考察を試みた。また、本研究で明らかにした統制行動の原理をふまえた教師教育の可能性について考察した。

報告書

(4件)
  • 2007 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (11件)

すべて 2007 2006 その他

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (6件) 備考 (2件)

  • [雑誌論文] 授業過程における教師の統制行動に関する実証的研究-フォーカス概念を手がかりとして-2006

    • 著者名/発表者名
      山田雅彦
    • 雑誌名

      日本教育方法学会編『教育方法学研究』 32

      ページ: 112-112

    • NAID

      110007723029

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
    • 査読あり
  • [雑誌論文] A Field Study on Teacher's Strategies to Control Pupils in the Classroom : Reffering to Their Focuses2006

    • 著者名/発表者名
      Masahiko YAMADA
    • 雑誌名

      Research Journal of Educational Methods Vol.32

      ページ: 1-12

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 授業過程における教師の統制行動に関する実証的研究 -フォーカス概念を手がかりとして-2006

    • 著者名/発表者名
      山田雅彦
    • 雑誌名

      教育方法学研究(日本教育方法学会編) 32巻

      ページ: 1-12

    • NAID

      110007723029

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] 授業を通じた生活指導のあり方に関する実証的研究2007

    • 著者名/発表者名
      山田雅彦・林尚示
    • 学会等名
      日本教育方法学会第43回大会
    • 発表場所
      京都大学(吉田キャンパス)
    • 年月日
      2007-09-30
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書 2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] A Field Study on Guidance by Teaching2007

    • 著者名/発表者名
      Masahiko YAMADA & Masami HAYASHI
    • 学会等名
      43nd Annual Meetng of National Association for the Study of Educational Methods
    • 発表場所
      Kyoto University
    • 年月日
      2007-09-30
    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] 授業過程における教師の統制行動に関する実証的研究2006

    • 著者名/発表者名
      山田雅彦
    • 学会等名
      日本教育方法学会第42回大会
    • 発表場所
      福島大学(金谷川キャンパス)
    • 年月日
      2006-10-01
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] A Field Study on Teacher's Strategies to Control Pupils in the Classroom2006

    • 著者名/発表者名
      Masahiko YAMADA
    • 学会等名
      42nd Annual Meetng of National Association for the Study of Educational Methods
    • 発表場所
      Fukushima University
    • 年月日
      2006-10-01
    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] 私語・不規則発言統制の原理としての「フォーカス」-即興劇(インプロ)の理諭と方法と手がかりとして-2006

    • 著者名/発表者名
      山田雅彦
    • 学会等名
      日本学校教育学会第21回研究大会
    • 発表場所
      広島大学(東広島キャンパス)
    • 年月日
      2006-08-05
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] "Focus" as A Key Word to Control Pupils : Reffering to Theories and Methods of Improvisational Theatre2006

    • 著者名/発表者名
      Masahiko YAMADA
    • 学会等名
      21st Annual Meetng of Japanese Association of School Education
    • 発表場所
      Hiroshima University
    • 年月日
      2006-08-05
    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [備考] 「研究成果報告書概要(和文)」より

    • URL

      http://www.u-gakugei.ac.jp/~yamadama/library/kaken17530640.pdf

    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [備考]

    • URL

      http://www.u-gakugei.ac.jp/~yamadama/library/kaken17530640.pdf

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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