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エストロジェン類の塩素処理副生成物のエストロジェン作用に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 17580290
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 環境農学
研究機関静岡県立大学

研究代表者

久留戸 涼子  静岡県立大学, 食品栄養科学部, 助手 (50205217)

研究分担者 寺尾 良保  静岡県立大学, 環境科学研究所, 教授 (60046282)
研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2006年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2005年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワード環境汚染 / 環境ホルモン / 塩素処理 / エストロジェン / エストラジオール / エストロン / エストリオール / エチニルエストラジオール
研究概要

人畜由来のエストラジオール(E2)、エストロン(E1)等は、汚水処理場等で塩素処理を受けると、塩素処理副生成物を生成すると考えられ、これらのエストロジェン作用を調べ、実際に環境中に存在するのかも調べた。
1.塩素処理副生成物の合成及び精製
E2、E1、エストリオール(E3)、エチニルエストラジオール(EE2)を臭化カリウム(KBr)存在下、非存在下で、次亜塩素酸ナトリウム処理をした。E1からは、2-Cl、4-Cl、2,4-diCl、2,4,16,16-tetraCl体、10-Cl-1,4-estradiene-3,17-dione(10-Cl-3,17-dione)が、KBr下では、2-Br、4-Br、2,4-diBr体が生成した。E2、E3、EE2からは、2-Cl、4-Cl、2,4-diCl、2-Br、4-Br、2,4-diBr体が生成した。
2.エストロジェン活性、細胞増殖活性
ヒト及びメダカのエストロジェン受容体を用いたyeasttwo-hybridassay、及び乳癌細胞MCF7のGFP発現システムにより、いずれの化合物も、4-Cl体は親物質と同等のエストロジェン活性があり、2-Cl、2,4-diCl体の順に活性が低下、10-Cl-3,17-dioneは、E1と同等で、tetraCIE1は活性が消失した。Br体ではさらに活性が消失した。MCF7の細胞増殖についても、同様であった。
3.下水処理場放流水中の塩素置換E1の検出
下水処理場放流水中に、2-ClE1、4-clE1、2,4-diClE1が検出された。
4.遺伝子発現レベルの解析
E2、E1の塩素処理副生成物について、E2制御のpS2とPgR、AhR制御のCyp1A1の発現レベルを、Real-time PCRにより解析した。PgRとpS2は、エストロジェン活性の強さに対応して、発現レベルが上昇し、Cyp1A1では低下した。

報告書

(3件)
  • 2006 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (10件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (10件)

  • [雑誌論文] Estrogenic activity of the chlorinated derivatives of estrogens and flavonoids using a GFP expression system.2007

    • 著者名/発表者名
      Ryoko Kuruto-Niwa
    • 雑誌名

      Environ. Toxicol. Pharmacol. 23巻

      ページ: 121-128

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書 2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Formation of chlorinated estrone via hypochiorous disinfection of wastwater effluent containing estrone.2007

    • 著者名/発表者名
      Hideyuki Nakamura
    • 雑誌名

      Chemosphere 66巻

      ページ: 1441-1448

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Measurement of bisphenol A concentrations in human colostrum.2007

    • 著者名/発表者名
      Ryoko Kuruto-Niwa
    • 雑誌名

      Chemosphere 66巻

      ページ: 1160-1164

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書 2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Estrogenic activity of the chlorinated derivatives of estrogens and flavonoids using a GFP expression system.2007

    • 著者名/発表者名
      Ryoko Kuruto-Niwa
    • 雑誌名

      Environ. Toxicol. Pharmacol 23

      ページ: 121-128

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Formation of chlorinated estrone via hypochlorous disinfection of wastwater effluent containing estrone.2007

    • 著者名/発表者名
      Hideyuki Nakamura
    • 雑誌名

      Chemosphere 66

      ページ: 1441-1448

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Measurement of bisphenol A concentrations in human colostrum.2007

    • 著者名/発表者名
      Ryoko Kuruto-Niwa
    • 雑誌名

      Chemosphere 66

      ページ: 1160-1164

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Formation of chlorinated estrone via hypochlorous disinfection of wastwater effluent containing estrone.2007

    • 著者名/発表者名
      Hideyuki Nakamura
    • 雑誌名

      Chemosphere 66巻

      ページ: 1441-1448

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] By-products produced by the reaction of estrogens with hypochlorous acid and their estrogen activities.2006

    • 著者名/発表者名
      Hideyuki Nakamura
    • 雑誌名

      Journal of Health Science 52巻2号

      ページ: 124-131

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] By-products produced by the reaction of estrogens with hypochlorous acid and their estrogen activities.2006

    • 著者名/発表者名
      Hideyuki Nakamura
    • 雑誌名

      Journal of Health Science 52

      ページ: 124-131

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] By-products produced by the reaction of estrogens with hypochlorous acid and their estrogen activities2006

    • 著者名/発表者名
      Hideyuki Nakamura
    • 雑誌名

      Journal of Health Science 52巻2号

      ページ: 124-131

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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