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B細胞におけるCD10/NEP24.11の生物学的役割の解明

研究課題

研究課題/領域番号 17590310
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 人体病理学
研究機関福島県立医科大学

研究代表者

阿部 正文  福島県立医科大学, 医学部, 教授 (00045783)

研究分担者 田崎 和洋  福島県立医科大学, 医学部, 講師 (70244382)
鈴木 理  福島県立医科大学, 医学部, 助教 (00325953)
野沢 佳弘  福島県立医科大学, 医学部, 講師 (40208343)
研究期間 (年度) 2005 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,800千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 300千円)
2007年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2006年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2005年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワードCD10 / NEP24.11 / endothelin A receptor / 遺伝子導入 / 細胞増殖 / ヒト悪性リンパ腫細胞株 / NEP24.11酵素活性 / ヒトB細胞リンパ腫細胞株 / RT-PCR / ウエスタンブロット法 / Endothelin A receptor / フローサイトメトリー
研究概要

ヒト悪性リンパ腫細胞株17株のCD10/NEP24.11の発現についてフローサイトメトリー法,ウェスタンブロット法およRT-PCR法にて検討した結果,9株のB細胞リンパ腫株にCD10/NEP24.11のmRNAと蛋白の高発現が認められ,その酵素活性も確認された。このことはCD10/NEP24.11蛋白がBリンパ腫細胞の生物学的性状に何らかの関与をしていることが示唆される。CD10/NEP24.11蛋白の高発現にはexon 1,exon 2a,exon 2bおよびexon 3のmRHAの発現が重要であり,特にexon 2a long isoformのmRNAは蛋白発現を調整している可能性が示唆される。
CD10/NEP24.11の基質であるペプチドに対するレセプターの発現をRT-PCR法およびウエスタンブロット法にてヒト悪性リンパ腫細胞株を用いて検討した結果,濾胞性リンパ腫細胞株FL-18でendothelin receptor A(ET_AR)のmRNAおよび蛋白が認められた。FL-18細胞にendothelin Iを添加して培養し,その細胞増殖を検討したが,対照群に比して明らかな有意差は認められなかった。
CD10/NEP24.11陰性びまん性大細胞型リンパ腫細胞株HBL-1にCD10/NEP24.11遭伝子を導入し,安定したCD10/NEP24.11遭伝子導入細胞の樹立に成功した。この遭伝子導入細胞におけるCD10/NEP24.11のmRNA蛋白の発現はフローサイトメトリー法,ウェスタンブロット法およびRT-PCR法にて確認され,その酵素活性も証明された。CD10/NEP24.11遭伝子導入細胞は母細胞に比して細胞増殖が高い傾向が認められた。
今後,このCD10/NEP24.11遭伝子導入リンパ腫細胞を用いて,正常細胞およびBリンパ腫におけるCD10/NEP24.11の生物学的役割の解明をさらに図る予定である。

報告書

(4件)
  • 2007 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2007

すべて 学会発表 (2件)

  • [学会発表] Study of expressions of CD10/NEP24.11 and receptor for CD10/NEP24.11 substrates on human malignant lymphoma cell lines2007

    • 学会等名
      The 96th Congress of the Japanese Society of Pathology in
    • 年月日
      2007-03-14
    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] ヒトリンパ腫細胞株におけるCD10およびその基質ペプチド受容体の発現に関する検討2007

    • 著者名/発表者名
      田崎 和洋
    • 学会等名
      第96回日本病理学会総会
    • 発表場所
      大阪市
    • 年月日
      2007-03-14
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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