| 研究課題/領域番号 |
17590566
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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| 研究機関 | 国立保健医療科学院 |
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研究代表者 |
加藤 則子 国立保健医療科学院, 研修企画部, 部長 (30150171)
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| 研究分担者 |
須藤 紀子 国立保健医療科学院, 生涯保健部, 主任研究官 (40280755)
松田 智大 国立がんセンター, がん予防・健診研究センター・情報研究部, 室長 (60370954)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2006
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| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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| 配分額 *注記 |
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2006年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2005年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
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| キーワード | 多胎 / 出生頻度 / 栄養 / QOL |
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| 研究概要 |
多胎出生の世界の動向と、そのリスク要因に関する文献検索をMEDLINE等のデータベースを用いて精力的に行い、50を超える文献を収集した。その結果、世界的な多胎出生頻度の増加と、その原因としての生殖技術の普及が確認された。それゆえ、多胎児の現在の健康状態や周囲の環境をよく知ることが重要であることが結論づけられた。そこで、0〜3歳の双生児の母親を対象に、質問紙調査を実施した。東京都内の保健所、保健センター、親の会を通じて、調査への協力に同意する母親に無記名自記式質問紙を配布した。記入済みの質問紙はプライバシー保護のため、封筒に入れた状態でその場で回収、もしくは返信用封筒にて後日返送を依頼した。27名の養育者から回答が得られた。27組の双生児のうち、男児のペアが7組、女児のペアが10組、男女のペアが10組であった。育児に困ったときに誰かに相談したという養育者は96.3%(N=26)であった。相談相手を複数回答でたずねたところ、「夫(またはパートナー)」が最も多く20名、次いで「自分または夫の母親」が14名、「友達」が11名であった。相談した結果、心配・不安が「かなり軽減された」という者は50.0%(N=13)いた。周囲の人が育児に参加したり、手伝ったりする頻度を聞いたところ、84.6%の夫(またはパートナー)が「ほぼ毎日」育児を手伝っていた。そのような夫による手伝いを73.1%の妻が「かなり助かる」と回答していた。祖父母と同居していない割合は8割前後であり、核家族化がすすんでいる状況がうかがわれた。その結果、子育ての相談相手や育児を手伝ってくれる人として最も頻繁に対応しているのは夫であった。しかし、周囲の人の手伝いとして「かなり助かる」と評価される割合は「自分や夫の母親」による手伝いが最も多く、たとえ頻度は夫より少なくても、母親による手伝いが大きな助けとなっている状況がうかがわれた。
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