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アデノ随伴ウイルスベクターを用いた血友病Aの治療法の開発と改良

研究課題

研究課題/領域番号 17591112
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 小児科学
研究機関自治医科大学

研究代表者

松下 卓  自治医科大学, 医学部, 助手 (20343444)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2006年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2005年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワードアデノ随伴ウイルス / AAV / 遺伝子治療 / アデノ随伴ウイルス(AAV) / FVIII / 血友病A
研究概要

パルボウイルスのB19のプロモーターを用いたBドメイン欠如型のAAV-FVIIIベクターを作製した。In vitroでは、CAGプロモーターを用いたDual VectorによるFVIIIの発現量と比較して、約85%と十分な発現が得られたので、AAVの血清型の内、筋肉に対する親和性が高いとされるAAV1ないしAAV9のベクターをヘルパーフリーシステムにて作製した。これらのベクターを用いてマウス(C57BL/6マウス,5週齢)の前頸骨筋に筋注して、その発現を2週間ごとに採血して血中のヒトFVIII抗原をELISA法にて測定した。残念ながら、十分な発現はAAV1ベクター、AAV9ベクターともにみられず、さらにBethesda法による中和抗体の測定によって、2週後から徐々に中和抗体が上昇する事が確認された。この中和抗体の産生を抑制するために、Nature Medicine 12(5),p585-591,2006を参考にして、FVIIIのcDNAの下流に血液系の細胞のmicroRNAに感受性のあるシーケンスを付加した。この目的は、筋肉中にある樹状細胞に導入された場合にはFVIIIが産生されず、抗体産生の抑制されることを期待されるという事であった。このシーケンスを付加した構造をもつAAV1およびAAV9ベクターを作製して同じく,5週齢のC57BL/6マウスに筋注してヒトFVIIIの発現を観察した。どちらの血清型のベクターを筋注したマウスでも、FVIII抗原は測定感度以下であり、筋肉細胞中でも付加したシーケンスはmicroRNAに感受性があると考えられた。Bethesda法による中和抗体の測定でも、抗体は検出されず、これは抗原の発現が無いためと考えられた。

報告書

(3件)
  • 2006 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Utility of intraperitoneal administration as a route of AAV serotype 5 vector-mediated neonatal gene transfer.2006

    • 著者名/発表者名
      Ogura T, et al.
    • 雑誌名

      The Journal of Gene Medicine 8

      ページ: 990-997

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Utility of intraperitoneal administration as a route of AAV serotype 5 vector-mediated neonatal gene transfer2006

    • 著者名/発表者名
      Ogura T, et al.
    • 雑誌名

      The Journal of Gene Medicine Vol.8

      ページ: 990-997

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Utility of intraperitoneal administration as a route of AAV serotype 5 vector-mediated neonatal gene transfer.2006

    • 著者名/発表者名
      Ogura T, et al.
    • 雑誌名

      The Journal of Gene Medicine 8・8

      ページ: 990-997

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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