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細胞周期関連遺伝子INK4ファミリーによる末梢神経損傷後の軸索伸展作用

研究課題

研究課題/領域番号 17591567
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 整形外科学
研究機関大阪大学

研究代表者

村瀬 剛  大阪大学, 医学系研究科, 助教 (50335361)

研究分担者 吉川 秀樹  大阪大学, 医学系研究科, 教授 (60191558)
森友 寿夫  大阪大学, 医学系研究科, 助教 (00332742)
研究期間 (年度) 2005 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,790千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 390千円)
2007年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2006年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2005年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワード細胞周期関連遺伝子 / 末梢神経 / 軸索伸展
研究概要

サイクリン依存性キナーゼインヒビター(CDKI)のなかのCip/Kipファミリー(p21、p27、p57)は、神経軸索伸展に阻害的に働くRho/Rho-kinase経路の活性をそれぞれ抑制することが報告されているが、CDKIの他のファミリーであるINK4ファミリー(p15,p16,p18,p19)については細胞周期関連以外の機能を解明した報告はない。そこでINK4ファミリーが、Cip/Kipファミリーと同様に神経軸索伸展作用を有し、末梢神経損傷後の機能回復に貢献しうるかどうかを解明するために研究を開始した。まず最初のステップとして、INK4ファミリー遺伝子のクローニングを行った。次にそれぞれのINK4ファミリーのN端、およびC端にmyc-tagを結合させたベクターを作製し、HEK293細胞にトランスフェクションを行い、その細胞内局在の検討を行った。INK4ファミリーはいずれも核内に発現することがわかった。またINK4ファミリーを含むアデノウイルスを作製し、初代培養後根神経節細胞に感染させたところ、いずれも核内に発現が認められ、軸索伸展、神経突起数、神経突起の枝分かれの数について優位な変化は認められなかった。また初代培養小脳顆粒細胞を用いて、同様の実験を行ったがこちらについても優位な差は得られなかった。またp21、p27がそれぞれスレオニン残基、セリン残基がリン酸化を受けることによってその局在を核内から細胞質へと変化させることから、INK4ファミリー遺伝子でも同様にスレオニン残基、セリン残基に対する変異体を作製し、その局在の観察を行ったが、いずれもその局在は核内であり、細胞質に局在する変異体は認められなかった。

報告書

(4件)
  • 2007 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2008

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件)

  • [雑誌論文] IL-1b promotes neurite outgrowth by deactivating RhoA via p38 MAPK pathway.2008

    • 著者名/発表者名
      Ko Temporin
    • 雑誌名

      Biochem Biophys Res Commun. 365

      ページ: 375-380

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
    • 査読あり
  • [雑誌論文] IL-1b promotes neurite outgrowth by deactivating RhoA via p38 MAPK pathway2008

    • 著者名/発表者名
      Ko, Temporin
    • 雑誌名

      Biochem Biophys Res Commun 365

      ページ: 375-380

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] IL-1b promotes neurite outgrowth by deactivating RhoA via p38 MAPK pathway2008

    • 著者名/発表者名
      Ko Temporin
    • 雑誌名

      Biochem Biophys Res Commun 365

      ページ: 375-380

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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