| 研究概要 |
頚椎症性脊髄症(12例)と頚椎後縦靭帯骨化症(9例)に対して脊柱管拡大術(棘突起縦割椎弓形成術)予定の患者,計21例の頚椎を3.0T超高磁楊MRIにて撮像した.21例中15例(男性9例,女性6例;年齢45〜66歳,平均56.1歳)に髄内T2高輝度領域を認め,これらを術後3ヵ月の時点で再撮し,脊柱管拡大,脊髄拡大,髄内輝度変化について術前と比較検討した.脊柱管拡大は,術前に髄内T2高輝度変化を認めた高位の脊柱管断面積を計測し,術前後の変化率で評価した.脊髄拡大も,同高位の脊髄断面積を計測し,術前後の変化率で評価した.髄内輝度変化としては,T2高輝度変化を生じている領城の体積を測定し,同高位の脊髄体積に占める割合を脊髄高輝度領域占有率として術前後の変化を求めた.また,T2高輝度領域の輝度と正常脊髄の輝度の比率を脊髄輝度比として術前後で比較した.面積,体積,輝度の測定はコンピューターソフトsliceOmatic(image labo)を使用した.上記の術前後脊柱管拡大率,脊髄拡大率,脊髄高輝度領域占有率変化,脊髄輝度比変化に日本整形外科学会頚髄症治療成績評価基準であるJOA scoreによる平林らの改善率を加えた5項目を相互に比較し,相関の有無をSpearmanの順位相関係数の検定により行った.危険率5%以下のとき、相関関係は有意であると判断した.
JOA score改善率と術前後脊柱管拡大率との相関係数は-0.22,脊髄拡大率との相関係数は-0.13,脊髄高輝度領域占有率変化との相関係数は0.55,脊髄輝度比変化との相関係数は-0.35であり,いずれも相関は認められなかった.すなわち臨床症状と術前後の脊柱管,脊髄,髄内輝度変化との間に有意な関連は見出せなかった.一方,脊柱管拡大率と脊髄拡大率の相関係数は0.68,脊髄拡大率と脊髄輝度比変化との相関係数は0.70であり,それぞれに相関を認めた.その他の項目間での相関は認めなかった.
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