| 研究課題/領域番号 |
17592141
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
矯正・小児系歯学
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
早崎 治明 九州大学, 大学病院・講師, 講師 (60238095)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2006
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| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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| 配分額 *注記 |
3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
2006年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2005年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
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| キーワード | 咀嚼 / 下顎運動 / マルチボディシステム / 食品 / 物性 |
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| 研究概要 |
"健康日本21"において「咀嚼機能の維持」は達成すべき目標のひとつとして掲げられているが、これは高齢者の咀嚼と全身の身体機能に高い相関があることが理由に他ならない。正常な咀嚼機能の獲得や回復を考え、食品や補助具を用いて治療やリハビリテーションを行う上で必要なことは、食品毎にどのような運動が行われ、どのような負荷(effort)が必要かを明確にすることである。
食品の「機能的物性」の応用は特に低年齢の小児や高齢者に求められるものである。被験食品の選定については国内外に幾つかの基準が存在するが、これらは食材の機械的物性として分類している場合が多1く、調理後に実際に咀囎する場合と一致しないことが多い。また、被験食品は日本独自の食品(豆腐、するめなど)を避けるために海外の文献を参考におこなった。現在の九州大学の下顎運動測定装置(TRIMET)と咀嚼筋筋電図(SignalProcessorDP100)では同時記録が可能であり、篩分法を用いることにより「機能的物性」に必要な咀嚼能率も計測が可能となる。しかし、「機能的物性」はこれら生体から得られた機能データと咀嚼能率が有機的に結びついて初めて定義が可能となる。またそれを可視化することが機能(運動および筋活動)と物性を結びつけることに不可欠である。そこでマルチボディシステム解析および統合IDL解析を導入した。
本研究の特色は咀嚼運動における食品の負荷を利用して食品を定義づけようとするものであり、臨床的に非常に興味深いものであった。本研究の結果、診断方法が得られ、それがシュミレーションすることが可能になったことから、この研究の意義は大きい。
下記のように数多くの成果が得られた一方で、これから解決すべき数多くの疑問が新たに噴出したことも事実であり、今後本研究で得られたシステムおよび成果をより臨床応用すべく、さらなる発展が望まれる。
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