| 研究課題/領域番号 |
17592272
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
臨床看護学
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| 研究機関 | 自治医科大学 |
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研究代表者 |
大原 良子 自治医科大学, 看護学部, 准教授 (40325163)
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| 研究分担者 |
成田 伸 自治医科大学, 看護学部, 教授 (20237605)
松原 茂樹 自治医科大学, 医学部, 教授 (20209597)
黒田 裕子 自治医科大学, 看護学部, 講師 (00405119)
植竹 貴子 (石井 貴子) 自治医科大学, 看護学部, 助教 (20438617)
岡本 美香子 自治医科大学, 看護学部, 助手 (40382957)
稲荷 洋子 自治医科大学, 看護学部, 助手 (00406167)
加藤 由香里 自治医科大学, 看護学部, 助手 (10406168)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2007
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| 研究課題ステータス |
完了 (2007年度)
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| 配分額 *注記 |
3,370千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 270千円)
2007年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2006年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2005年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
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| キーワード | 死産体験者 / 周産期死亡 / 家族看護 / 助産師 / 喪失体験 / 開業助産師 / 地域支援 |
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| 研究概要 |
100件中3-4件の出産は、死産または乳児死亡となっている。このような喪失を体験した母親または父親が、医療従事者から支援を受ける場は非常に少なく、また支援のガイドラインも存在しない。そこで、夫婦・家族が児の死を受容し、次の妊娠に向き合える良好な適応となるように、医療従事者による介入プログラムとシステムの開発を目的に以下の順序で研究を行った。
方法:1)周産期死亡を体験した家族への支援に定評のあるオーストラリアの医療施設での支援のあり方を視察し日本への応用を考える。2)栃木県内の開業助産師を含む助産師会において、周産期死亡を体験した家族の特徴、喪失の理論、海外の支援法について講演を行い啓発活動を行った。3)文献検索や海外の支援のガイドラインについての学習を行い、アセスメント、面接の方法について枠組みを作った。4)県内の産科・外来・保健所に、当研究の紹介を依頼し、対象者を応募した。5)研究者が対象者に、アセスメントおよびカウンセリングの面接を行った。6)面接法の改善を考察した。
結果:面接の実施回数5回、面接時間1-4時間平均2.5時間で、女性のみの利用であった。「乳房の手当法、悲嘆のプロセス、悲嘆の表現方法、家族や身内との関係、次回の妊娠」についての質問があり、時間を要するのは、感情の表出であった。また、できるだけ早い時点での、情報の提供を望む者がほとんどであり、退院後は感情表出の場を提供することが必要であるが、児がなくなった直後または、死が予測される段階での介入も必要であることが示唆された。また、対象者からメールで相談されるなど面接以外でのカウンセリングの可能性も示唆された。また、面接時間のマネージメントを学ぶ必要性が示唆された。
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