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ホリスティックな教員養成・研修システムの先進事例を検証する国際研究会議の企画調査

研究課題

研究課題/領域番号 17633008
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分企画調査
研究分野 教育学
研究機関大阪府立大学

研究代表者

吉田 敦彦  大阪府立大学, 人間社会学部, 助教授 (20210677)

研究分担者 今井 重孝  青山学院大学, 文学部, 教授 (80160026)
西平 直  東京大学, 大学院・教育学研究科, 助教授 (90228205)
金田 卓也  大妻女子大学, 家政学部, 助教授 (90265562)
中川 吉晴  立命館大学, 文学部, 教授 (30340475)
永田 佳之  国立教育政策研究所, 国際研究協力部, 主任研究官 (20280513)
研究期間 (年度) 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2005年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワード教育学 / 教員養成 / ホリスティック / シュタイナー教育 / 国際情報交換 / カナダ:インド:オーストラリア
研究概要

【研究の実績】
1.海外の先進事例についての資料収集・実態調査
(1)カナダ・トロントのシュタイナー学校教員養成プログラムのディレクター、D.ヒューズ氏を招いて国際ホリスティック教師教育研究会(2005年5月5日、於:立命館大学)を開催。その事例研究を行うとともに、今後の企画調査の方針を分担者間で共同討議した。その成果を、下記「研究発表」欄記載のとおり公表した。
(2)インド・クリシュナムルティ学校(リシヴァリー・スクール)の教師教育・現職研修の実態について、金田卓也が現地調査した。下記「研究発表」欄記載のとおり、その成果を公表した。
(3)トロント大学オンタリオ教育研究専門大学院(OISE:オンタリオ州全域の現職教員再教育を担う公立の独立大学院)におけるホリスティック教育専修コースの現地調査、およびジョン・ミラー主任教授との国際研究会議の企画打ち合わせを中川吉晴が行った。2006年6月11日に立命館大学で国際研究会議開催を予定。
(4)その他の世界各地のホリスティックな教育実践と教師のあり方について、とりわけオーストラリアの公教育との連携に成功しているシュタイナー学校の事例について、吉田敦彦と永田佳之が中心となって情報収集し、その成果を含めた著書(下記「研究発表」欄記載)を公刊した。
2.国内の試行的プログラムについての資料収集・参与観察調査
(1)京田辺シュタイナー学校における一般学校教員や教員志願者の参加する各種講座に吉田敦彦が継続的に参与観察を行い、それについて研究分担者間で研究討議(メール使用)を継続してきた。
(2)北海道ミカエル・カレッジのシュタイナー教員養成コースの現地調査を西平直・今井重孝とともに行い、集中的な研究報告と討議も行った。
(3)その他、モルゲンランド、いずみの学校、シュタイナー学園などとの情報交換と連携を深めた。
3.その他の国際研究会議の企画に関わる調査
2005年8月18日インドネシア・ウブドで開催されたキッズゲルニカ国際委員会と日本ホリスティック教育協会の共催による国際ホリスティック教育カンファレンスに参加し、2006年の国際研究会議開催に向けて、海外研究者との研究交流や情報交換を行った。

報告書

(1件)
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006

すべて 雑誌論文 (2件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] ホリスティックな教員養成:インドのリシヴァリー・スクールとネパールのニューホライズン・スクール2006

    • 著者名/発表者名
      金田卓也
    • 雑誌名

      ホリスティック教育研究 第9号

      ページ: 61-73

    • NAID

      40007461937

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] シュタイナー学校教員養成のプログラムとその特徴:トロントの教員養成コースの事例から2006

    • 著者名/発表者名
      D.ヒューズ
    • 雑誌名

      ホリスティック教育研究 第9号

      ページ: 55-60

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [図書] ホリスティック教育ライブラリー(6)持続可能な教育社会をつくる2006

    • 著者名/発表者名
      吉田敦彦(永田佳之, 菊地栄治)編
    • 総ページ数
      214
    • 出版者
      せせらぎ出版
    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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