| 研究概要 |
本年度は引き続き2名の脊髄損傷者で懸垂機構付TMを使用した訓練を行った.対象患者はC4及びC5残存外傷性中心性頸髄損傷者でいずれも回復期例.前年度の3例を加えた全5例の内訳は回復期4例,慢性期1例.発症後期間143日(12-618日),平均TM訓練期間45日で開始時TM歩行速度0.5-1.5km/h,同終了時2-4km/h, TM懸垂力開始時20-30%BW,終了時0-10%BWとなった.10m平地歩行結果は平均歩行速度開始時0.89km/h,同終了時3.73km/h,平均歩行率開始時59.3step/min,同終了時.108.6step/minでいずれも有意差を認めた.歩行のADLは慢性期例で監視から修正自立へ,回復期例では中等度介助から監視もしくは自立レベルへ改善した.TM3次元歩行解析では立脚時の膝関節過屈曲や過伸展の減少,両脚支持期の減少,各歩行動作間のばらつきの減少を認めた.下肢局所の痙縮が歩行阻害因子と判断した4例に対しモーターポイントブロックを行い歩幅や歩容に変化を認めた.回復期4例では訓練当初より下肢装具を使用し,うち1例は内側単股継手付き長下肢装具から開始し訓練終了時には短下肢装具へ,他の3例は短下肢装具より開始し終了時は独歩になった.同一日のTM訓練前後で10m歩行計測を行った例ではTM訓練直前より直後の方が歩行速度,歩行率が増加する傾向にあった.以上より,TM歩行訓練において歩行速度は0.5-5km/h程度とし部分介助で歩行可能な速度より開始し後述する懸垂下で歩行可能な最大速度を短時間(3-5分以内)数セット行うこと,歩幅より歩行率を意識することが良いと考えられた.その他の訓練は筋痙縮をコントロールする目的で体幹,四肢のリラクセーションを十分に行うこと,局所の筋痙縮にモーターポイントブロックを行うこと,対象者の歩行能力を考慮し安定性や効率を得るため,常に最適に調整された下肢装具を用いること,過剰な介助を行わないこと,治療前中後にTM3次元動作解析等で客観的な治療効果の検討を行い,必要な修正点を随時特定し対処することが重要であると考えられた.
|
