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大学入試(数学)による大学理系学生の学力および選抜効果の研究

研究課題

研究課題/領域番号 17650239
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 科学教育
研究機関名古屋大学

研究代表者

浪川 幸彦  名古屋大学, 大学院・多元数理科学研究科, 教授 (20022676)

研究分担者 村上 隆  中京大学, 社会学部, 教授 (70093078)
安野 史子  国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究所, 主任研究官 (00370081)
三宅 正武  名古屋大学, 大学院・多元数理科学研究科, 教授 (70019496)
西森 敏之  北海道大学, 高等教育機能開発教育センター, 教授 (50004487)
研究期間 (年度) 2005 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2007年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2006年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2005年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワード記述形式数学試験 / マーフミート形式数学試験 / 大学入試 / マークシート形式数学試験 / 記述式数学試験 / マーク式数学試験
研究概要

本年度は,昨年度に引き続き記述形式数学試験の分析を行うための基礎研究およびマークシート形式数学試験との比較を行う手法の開発を行い,その成果に基づいて昨年度実施したモニター試験の結果の分析を行った。
この結果,問題作成・モニター調査実施方法などでその前の年度より改善が見られ,質の高いデータが得られたこと,ほぼ例外なく記述形式の得点がマークシート形式のそれを上回ることはないこと,両者で差が付くのは解答方針を立てる部分,複数ステップにわたる計算が必要となる部分で大きいことが分かった。記述形式の方が解答の方法に自由度が大きいので,得点が取りやすい可能性はあるが,その影響は見られなかった。したがって原則的に記述形式の方が広範な学力を見ていることが実証された。しかしステップ数が大きくなると殆どが途中までしか行かないという床効果が現れ,弁別力はかえって低下する場合のあることも観察された。
また記述形式とマークシート形式との得点の散布図を取ると,対角線を境にマークシート形式高得点側のみに分布するといういわゆる「森田の観察」は,マークシート形式の得点の優位さとマークシート形式得点の天井効果との相乗作用であることも分かった。
なお大学入試成績との相関についてはいずれの場合も特に高い相関は認められなかった。
一方大学入試の改善のため,高等学校との意思疎通を図る集まりとして,名古屋大学数学教育セミナーを開催し,大学院生をも含む形で交流の場を持った。

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2007

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] マークシート形式と記述形式による数学の「学力」2007

    • 著者名/発表者名
      村上隆,
    • 雑誌名

      大学入試研究ジャーナル 17

      ページ: 175-182

    • NAID

      40016081025

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 大学入試数学試験におけるマークシート形式と記述形式の実証的比較研究2007

    • 著者名/発表者名
      浪川幸彦
    • 学会等名
      第40回数学教育論支発表会
    • 発表場所
      東京理科大学
    • 年月日
      2007-11-04
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] 大学入試の数学試験問題のマークシート形式と記述形式の関係に関する実証的研究2007

    • 著者名/発表者名
      安野史子
    • 学会等名
      日本テスト学会第5回大会
    • 発表場所
      聖路加看護大学
    • 年月日
      2007-08-30
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] 数学の大学入試センター試験と個別試験の関係に関する実証的研究(2)2007

    • 著者名/発表者名
      村上隆
    • 学会等名
      全国大学入学者選抜研究連絡協議会第2回大会
    • 発表場所
      国立オリンピック記念青少年総合センター
    • 年月日
      2007-05-31
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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