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「標準作業票」と標準作業の設定による生産管理高度化についての実証的検討

研究課題

研究課題/領域番号 17653037
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 経営学
研究機関東邦学園大学

研究代表者

田村 豊  東邦学園大学, 経営学部, 助教授 (40340400)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2006年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2005年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード中間調整機能 / 標準作業 / トヨタ的生産方式(TPS) / スウェーデン / 職場の分業 / 改善 / 作業集団の自律的機能 / 作業設計権
研究概要

今年度、第2回調査としてスウェーデンでの工場調査を実施した(実施期間:2006年8月25日〜9月5日)。調査対象は以下の企業である。
1 BT:豊田自動織機子会社フォークリフト製造(Mijolby)
2 Scania:トラック、バス製造・組立(Sodeltlje)
3 ボルボ・自動車:自動車組立(Goteborg)
4 日本能率協会(Goteborg)
5 JMAC:スカンジナビア系コンサルタント会社(Goteborg)
6 ボルボ・トラック:トラック製造・組立(Goteborg)
7 Saab:乗用車製造・組立(Trollhottan)
8 Industriforskning och utvekling AB (Gotebrg):調査・コンサルタント会社
なお、これらスウェーデン企業と併せ、日本でも自動車完成車メーカーと部品メーカーを鋭意調査しており、比較研究の質的向上を目指した。
本調査及び研究成果の一部を、"Japanese Production Management and Improvement in Standard Operations : Taylorism, Collected Taylorism or Otherwise?" Asian Business & Management, 2006, pp.507-527に公表した。
本研究では調査結果の結論として、日本製造業企業の製造職場が独自に備えている標準作業管理の分業構造の存在を仮説的に提示した。本研究ではこうした独自の構造を「中間調整機能」と呼んでいる。この理論仮説によって、日本企業の標準作業管理の特徴を他国の企業とも比較できるようになり、国際比較が前進するものと考えられ、これからの研究の重要な成果となったと考えられる。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Japanese Production Management and Improvement in Standard Operations.2006

    • 著者名/発表者名
      Yutaka Tamura
    • 雑誌名

      Asian Business & Management (December)

      ページ: 507-527

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 標準作業と作業集団での学習・作業構想2006

    • 著者名/発表者名
      田村 豊
    • 雑誌名

      労務理論学会誌 第15号

      ページ: 57-79

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 標準作業の徹底と『あいまいな』慣行-日本的もの造りの基礎にあるもの-2005

    • 著者名/発表者名
      田村 豊
    • 雑誌名

      日本中小企業学会論集 第24号

      ページ: 130-145

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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