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痴呆性高齢者に対する介護者の意識調査及び痴呆性高齢者の言語能力評価と介護への応用

研究課題

研究課題/領域番号 17653055
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 社会福祉学
研究機関佐賀大学

研究代表者

松山 郁夫  佐賀大学, 文化教育学部, 准教授 (90363415)

研究期間 (年度) 2005 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2007年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2006年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2005年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
キーワード認知症高齢者 / 介護職員 / 認知能力 / コミュニケーション / 特別養護老人ホーム / LDT-R / 表象能力 / 太田ステージ / グループホーム / 言語能力
研究概要

質問紙調査により、特別養護老人ホームの介護職員における認知症高齢者のコミュニケーション等の状態に対する認識を検討した。独自の質問項目からなる質問紙による調査の結果、346人の有効回答について俳徊の有無別に実施した因子分析の結果、「身体」「不適応」「コミュニケーション」「表現」の4因子から構成され、4因子各々の項目は同一であった。また、因子スコアを使用して各因子間の相関係数を算出すると各因子間において相関が認められた。このため、俳徊の有無に関わらず、介護職員は認知症高齢者の状態を「身体」「不適応」「コミュニケーション」「表現」の視点から捉えていると考察した。
また、昨年度に引き続き、太田ステージの評価方法であるLDT-R(言語解読能力テスト改訂版)を用いて、89人の認知症高齢者の表象能力を段階別に分類できるのかを検討した。認知症高齢者の表象能力は、LDT-Rによって認知発達の低い順から段階別に分類できたため、太田ステージによる評価は認知症高齢者の表象能力を段階別に示していると推察した。認知症高齢者の表象能力を評価できれば、理解できるコミュニケーション方法を見出すことが可能になり、援助者との間にコミュニケーションが成立し、認知症高齢者の安定した生活につながると考えた。さらに、認知症の進行で表象能力や言語能力が低下し、物事への興味・関心が薄れることも考慮して、表象能力の段階が低いものには視覚的手がかりがあるパズル、高いものにはカルタを使ったレクリエーションを行った。各々集中して一定時間取り組むことができ、介護職員や利用者とのコミュニケーションをとることが増えたため、意欲的な生活につながっていると推察した。

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2007

すべて 雑誌論文 (4件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 認知症高齢者の認知能力の把握及びコミュニケーションにおける心がけに関する介護職員の認識2007

    • 著者名/発表者名
      松山 郁夫
    • 雑誌名

      老年社会科学 29(1)

      ページ: 48-57

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 認知症高齢者の表象能力に関する評価とその意義2007

    • 著者名/発表者名
      松山 郁夫
    • 雑誌名

      自立支援介護学 1(2)

      ページ: 20-25

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 認知症高齢者の表象能力の測定と評価2007

    • 著者名/発表者名
      松山 郁夫
    • 雑誌名

      佐賀大学文化教育学部研究論文集 12(2)

      ページ: 273-279

    • NAID

      110006485452

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [雑誌論文] 認知症高齢者の認知能力の把握及びコミュニケーションにおける心がけに関する介護職員の認識2007

    • 著者名/発表者名
      松山 郁夫
    • 雑誌名

      老年社会科学 29(4)(印刷中)

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] 認知症高齢者の表象能力に関する評価の試み2007

    • 著者名/発表者名
      松山 郁夫
    • 学会等名
      日本自立支援介護学会
    • 発表場所
      銀座ブロッサム(東京都中央区)
    • 年月日
      2007-05-27
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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