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教科等の再編に関する基礎的研究-準拠枠と方法論の明確化-

研究課題

研究課題/領域番号 17653121
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 教科教育学
研究機関国立教育政策研究所

研究代表者

工藤 文三  国立教育政策研究所, 初等中等教育研究部, 部長 (30231096)

研究分担者 名取 一好  国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (70026623)
谷田部 玲生  国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (30311137)
新野 貴則  山梨大学, 人間科学部, 准教授 (60353380)
研究期間 (年度) 2005 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
2007年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2006年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2005年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード教育学 / 教育課程 / カリキュラム開発 / 教科構成 / 教科再編 / カリキュラム / 学校間接続
研究概要

本年度の研究のねらいは、前年度までの教育課程の再編事例の分析等を受けて、教科等の再編の準拠枠や方法論を整理すると同時に、教科等の再編の手続きの試案を作成することにあった。
調査研究の結果、次のようなステップを手続き案として提示した。
1 ステップ1 現在の教育課程の課題の把握と必要性の把握
(1)子供の実態や特性から導かれる必要性の把握、(2)社会的要請事項の検討、(3)教育課題や教育的要請の把握、(4)教育課程の運営の課題、(5)その他の要請と必要性の検討
2 ステップ2 教育課程の再編の必要性の吟味検討
教育課程の課題解決の方法として、合科的方法や指導方法の改善等で克服することができるのか、それとも教育課程の再編を必要としているのかの見極めを行なう。
3 ステップ3 教科等の再編のタイプの検討
(1)指導内容の移動・削除・追加等による既存教科の廃止と新教科等の設置
(2)既存教科等の目標・内容・方法等の相互関連の検討を踏まえた教科等の再構成
(3)必要とされる知識や能力等の区分に基づく教育課程の機能領域の設定と教科等の開発
(4)教科外領域の再編
4 ステップ4 教育課程の開発試案の作成と試行実施、カリキュラムの評価
ステップ3の各類型を参考に開発された教育課程を実施し、学習効果等を多角的に吟味検討する。特にカリキュラムの学習効果の側面とカリキュラムの運営にかかわる側面の峻別が必要である。また、開発された教科等の実施と他の教科等の関連の二つの面から効果と課題を整理する必要がある。

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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