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サービス指向グルーピング機構を用いたユーザ主導型ネットワーク構築に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 17656122
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 通信・ネットワーク工学
研究機関東京大学

研究代表者

森川 博之  東京大学, 大学院工学系研究科, 教授 (50242011)

研究分担者 青山 友紀  東京大学, 大学院・情報理工学系研究科, 教授 (80292895)
研究期間 (年度) 2005 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2006年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2005年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワードネットワーク / インターネット高度化 / 情報通信工学 / サービス指向ネットワーキング / ネットワークアーキテクチャ / ユーザ主導ネットワーク / 閉域ネットワーク / アクセス制御
研究概要

本年度は,平成17年度の検討を推し進めるとともに,各種機構の展開・改善,テストベッド上への実装,および評価を行った.また,SIP(Session Initiation Protocol)がユーザの場所・端末・サービスなどの様々な要求に基づいて自由に構築したネットワーク上で主たるシグナリングプロトコルとなることから,それに伴うセキュリティーに関する問題点を検討し,解決法の提案,実装および評価を行った.
1.モバイル環境への拡張機構の開発
将来のコンピューティング環境は,複数のモバイル端末から構成されることになる.ここでは,携帯電話やPDAといったモバイル端末が複数のユーザ定義ネットワークに所属されることになる.このような観点から,動的環境においてスケーラビリティを実現可能な拡張機構を開発することで,平成17年度の検討結果を発展させた.具体的には,多様なプラットフォームやOS,さらには端末の移動や通信環境の変化に対応できる通信アーキテクチャを実装した.なお,計算資源や通信資源に制約のある端末が存在する環境をも考慮し,ユーザ定義ネットワーク内グループの分散的な管理・維持機構の開発を行った.
2.着信時プライバシー保護のための条件付き別名SIPアドレス生成機構および評価
汎用的なシグナリングプロトコルであるSIPを用いて,ユーザの場所・端末・サービスなどの様々な要求に基づいて自由に構築したネットワークへの参加機構をあわせて実装した.なお,SIPの導入に伴うセキュリティーの問題点を予防的見地から検討し,プライバシー情報としてのSIPアドレス保護の重要性を示し,別名アドレスを導入することで,柔軟な選択的着呼制御を実現する別名SIPアドレス生成機構を実装および評価を行った.

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2007 2006 2005

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] 着信時プライバシー保護のための条件付き別名SIPアドレス生成機構2007

    • 著者名/発表者名
      神田 敦, 玉 載旭, 今泉英明, 森川博之
    • 雑誌名

      電子情報通信学会総合大会 B-7-5

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 別名アドレスを用いた選択的着呼制御機構の実装と評価2007

    • 著者名/発表者名
      神田 敦, 玉 載旭, 今泉英明, 森川博之
    • 雑誌名

      電子情報通信学会技術研究報告 IN2006-204

      ページ: 143-148

    • NAID

      110006248565

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] サービス指向ネットワーキングのための仮想端末グルーピング機構の設計と実装2006

    • 著者名/発表者名
      平井肇, 三村和, 天野翔, 森川博之, 青山友紀
    • 雑誌名

      電子情報通信学会技術研究報告 IN2005-168(ページ番号なし)

    • NAID

      110004729142

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] サービス指向グルーピング機構を用いたユーザ主導ネットワークの構築2005

    • 著者名/発表者名
      三村和, 飛岡良明, 森川博之, 青山友紀
    • 雑誌名

      第13回マルチメディア通信と分散処理ワークショップ 巻号なし

      ページ: 290-294

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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