• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

外国人観光客動向の時系列構造変化に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 17656162
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 交通工学・国土計画
研究機関政策研究大学院大学

研究代表者

森地 茂  政策研究大学院大学, 政策研究科, 教授 (40016473)

研究分担者 清水 哲夫  東京大学, 工学系研究科, 助教授 (40272679)
研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2006年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2005年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワード宿泊旅行統計 / 訪日外国人観光 / 地域組み合わせ / 宿泊数予測モデル / 旅行先決定プロセス / 情報提供メディア / レンタカー観光 / 立ち寄りスポット選択
研究概要

近年,我が国ではビジット・ジャパン・キャンペーンを始めとする,海外への日本の魅力の発信や観光地の魅力の向上に関するさまざまな政策が実施されてきた.2006年末に成立した観光立国推進基本法により,地方公共団体間の広域的な連携の重要性が認識され始めている.一方,観光統計が不十分であることの反省から,2007年より宿泊旅行統計調査が開始されることとなった.
本研究は,宿泊旅行統計の第二次予備調査結果を用いて,訪日外国人旅行者を対象とした広域的な地域連携のあり方に一定の示唆を与えることを目的に,訪日観光振興のためにはどのような効果的な都道府県の組み合わせがあるのか,をモデル分析により定量的に把握した.
構築したモデルは,上位モデルと下位モデルによって構成されている.上位モデルでは,重力モデルを用いて,宿泊旅行統計からの主要国籍別の都道府県宿泊者数を被説明変数とし,旅行者の出身地の社会・経済状況,旅行者の居住地から都道府県までの距離,そして都道府県の魅力を説明変数とした.下位モデルは,上位モデルで利用する都道府県の魅力を都道府県内に存在する魅力要素によって説明する構造とした.特に,都道府県の魅力の説明変数として,魅力要素だけでなく,旅行者が得る都道府県に関する情報や都道府県の広さ,とりわけ都道府県間の魅力の相互影響をそれらの組合せと距離を用いて表現した.
構築したモデルを用いてパラメータの推定を行い,いくつかの都道府県に着目して都道府県の組合せの変更による影響の分析を行った.その結果,例えば,瀬戸内海を挟んだ四国と中国の各県による組み合わせのような,既存の地方の枠組みを超えた都道府県の組み合わせにも効果があることがわかった.さらに,例えば,自然豊かな北海道と文化的な京都の組み合わせのような,魅力の特徴が異なる都道府県の組み合わせることも効果的である可能性を示した.

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (3件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 国際観光市場における繰り返し訪問メカニズムに関する一考察2006

    • 著者名/発表者名
      清水哲夫, 米村享紘
    • 雑誌名

      土木計画学研究・講演集 34(CD-ROM)

      ページ: 4-4

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 訪日外国人の海外旅行先決定プロセスに関する基礎的研究-台湾人を例として-2005

    • 著者名/発表者名
      中島泰, 清水哲夫
    • 雑誌名

      第20回日本観光研究学会全国大会学術論文集

      ページ: 9-12

    • NAID

      40022660847

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 訪日韓国人のレンタカーによる観光周遊行動の分析2005

    • 著者名/発表者名
      清水哲夫, 伊藤龍秀, 村山秀敏, 田中倫之
    • 雑誌名

      土木計画学研究・講演集 32

      ページ: 4-4

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [図書] これからの都市・地域政策-「実験型都市」が未来を創る,第III部第12章:地域経済活性化に向けた訪日観光振興の考え方2005

    • 著者名/発表者名
      清水哲夫(小林潔司, 朝倉康夫, 山崎朗編著)
    • 総ページ数
      23
    • 出版者
      中央経済社
    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

URL: 

公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi