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有機チオ硫酸化合物(ネギ中毒原因物質)の抗ガン作用発現機序の解明

研究課題

研究課題/領域番号 17658135
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 応用獣医学
研究機関鹿児島大学 (2006)
北海道大学 (2005)

研究代表者

大和 修  鹿児島大学, 農学部, 教授 (80261337)

研究分担者 遠藤 大二  酪農学園大学, 獣医学部, 教授 (40168828)
落合 謙爾  北海道大学, 大学院獣医学研究科, 助教授 (80214162)
研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2006年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2005年度: 2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
キーワード有機チオ硫酸化合物 / ネギ中毒 / 抗ガン作用 / 機能性 / ニンニク / タマネギ
研究概要

本研究は、これまでに私たちが同定した生理活性物質である有機チオ硫酸化合物、すなわち、sodium2-propcnyl thiosulfate(2PTS)およびsodium n-propyl thiosulfate(NPTS)による抗ガン効果を解明するために実施した。本研究では、各種の培養細胞をモデルとして用い、有機チオ硫酸化合物の抗ガン効果として、抗変異原性作用ならびに第II相解毒酵素誘導作用を詳細に検証した。
1.抗変異原性効果の評価
ラット肝由来細胞(H4IIE)および血管内皮由来細胞(L5178Y)に対して、放射性照射(10Gy)によるDNA損傷をコメットアッセイ法で検出したところ、有機チオ硫酸化合物とともに予め48時間インキュベーションすることによって、濃度依存性にDNA損傷を防御することが明らかとなった。
2.第II相解毒酵素群の発現増強のmRNAレベルの効果
前年度までに2PTSの作用により、培養肝細胞中の第II相酵素活性であるquinone reductaseが有意に増加することが明らかになっていた。今回は、この効果をリアルタイムPCRを用いて詳細に検討した結果、2PTSによりquinone reductaseならびにepoxide hydrolase 1のmRNA発現量が増加することが判明した。
3.NPTSおよび2PTSの抗変異原性効果ならびに第II相解毒酵素群誘導効果の比較
抗変異原性効果はNPTSおよび2PTSに認められたが、2PTSがより低濃度において作用を発揮した。また、第II相解毒酵素群誘導効果は2PTSのみに認められた。
以上の成績により、有機チオ硫酸化合物は抗ガン効果を有することが明らかとなった。また、2PTSがNPTSに比較して、より高い抗ガン効果を示した。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (2件) 産業財産権 (1件)

  • [雑誌論文] Growth inhibitory effect of alk(en)yl thiosulfates derived from onion and garlic in human immortalized and tumor cell lines.2005

    • 著者名/発表者名
      Hye-Sook Chang
    • 雑誌名

      Cancer Lett. 223

      ページ: 47-55

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Modulatory influence of sodium 2-propenyl thiosulfate from garlic on cyclooxygenase activity in canine platelets: Possible mechanism for the anti-aggregatory effect.2005

    • 著者名/発表者名
      Hye一Sook Chang
    • 雑誌名

      Prostaglandins Leukot. Essent. Fatty Acids 72

      ページ: 351-355

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [産業財産権] 第二相解毒酵素誘導剤2006

    • 発明者名
      大和 修 他4名
    • 権利者名
      鹿児島大学
    • 産業財産権番号
      2006-297965
    • 出願年月日
      2006-11-01
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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