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トリクロロエチレンによるヒトヘルペスウイルス6の再活性化の機序解明と予防対策

研究課題

研究課題/領域番号 17659175
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 衛生学
研究機関名古屋大学

研究代表者

那須 民江  名古屋大学, 大学院医学系研究科, 教授 (10020794)

研究分担者 上島 通浩  名古屋大学, 大学院医学系研究科, 助教授 (80281070)
久保田 健夫  山梨大学, 大学院医学工学総合研究部, 教授 (70293511)
研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2006年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2005年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワードトリクロロエチレン / 全身性皮膚・肝障害 / 中国 / ヒトヘルペスウイルス6 / 再活性化 / メチル化 / メチル化特異的PCR / ダイレクトシークエンス / サイトカイン / 6型ヒトヘルペスウイルス / DNAメチル化 / HHV6遺伝子型
研究概要

これまでの研究において、トリクロロエチレン曝露により発生する全身性の皮膚-肝障害患者には抗体価の高いものが多いこと、これらの患者のHHV6遺伝子量が多いことが判明し、HHV6の再活性化が生じている可能性が示唆された。この再活性化はHHV6遺伝子の脱メチル化が原因であるとの仮説をたて、約1週間間隔で採血した入院患者の血液を用いてHHV6遺伝子のメチル化を検討した。患者から採血された血液のバフィーコートからDNAを抽出した。メチル化は「メチル化特異的PCR法」で解析した。しかし、HHV6のように発現量が極めて低い遺伝子は、バイサルファイト処理した際にDNAが壊れてしまい、従来のメチル化解析法ではメチル化の解析は不可能であることが判明した。そこで解析の方向性を少し変更した。ウイルスのDNAをbisulfate処理した後PCRで増幅し、HHV6のimmediate-early gene 1(1E1)と呼ばれる遺伝子(HHV6再活性化の際に最も早期に出現する蛋白)のプロモータ領域とその上流の繰り返し配列がみられるR3領域のCpG領域をdirect sequenceした。健常者から抽出できたHHV6DNAは70〜100%メチル化していたが、HHV6が活性化した状態(ポジティブコントロール)から抽出したHHV6 DNAのメチル化は0〜2%であった。即ち、活性化が見られたHHV6のDNAでは脱メチル化が誘発されており、先の仮説「HHV6の再活性化は脱メチル化によって起こる」可能性が示唆された。このdirect sequence法を用いて、今後再度患者のHHV6のメチル化状態を解析してゆきたい。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2007 2006 2005

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Occupational trichloroethylene exposure as a cause of idiosyncratic generalized skin disorders and accompanying hepatitis similar to drug hypersensitivities2007

    • 著者名/発表者名
      Kamijima M et al.
    • 雑誌名

      Int Arch Occup Environ Health (In press)

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Human herpesvirus 6 reactivation in trichroloethylene-exposed workers suffering from generalized skin disorders accompanied by hepatic dysfunction.2006

    • 著者名/発表者名
      Huang H et al.
    • 雑誌名

      J Occup Health 48・6

      ページ: 417-423

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] トリクロロエチレン作業者に発生する重症皮膚肝障害2005

    • 著者名/発表者名
      上島通浩他
    • 雑誌名

      産業衛生学雑誌 47・臨時増刊

      ページ: 767-767

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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