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尿失禁の一次予防に好ましい運動とその継続効果〜地域在住中高年女性の縦断疫学研究〜

研究課題

研究課題/領域番号 17659194
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 公衆衛生学・健康科学
研究機関国立長寿医療センター(研究所)

研究代表者

安藤 富士子  国立長寿医療センター(研究所), 疫学研究部, 室長 (90333393)

研究分担者 小坂井 留美  国立長寿医療センター(研究所), 疫学研究部, 室長 (20393168)
下方 浩史  国立長寿医療センター(研究所), 疫学研究部, 部長 (10226269)
研究期間 (年度) 2005 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2007年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2006年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2005年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワード尿失禁 / 運動 / 中高年 / 女性 / 疫学
研究概要

国立長寿医療センター研究所疫学研究部が平成9年から実施している「老化に関する長期縦断疫学研究(NILS-LSA)」の第2次調査と4年後の第4次調査の結果を用い、中高年女性の尿失禁の新規発症に予防的効果を示す運動の種類と強度について検討した。
第2次調査で尿失禁の有無に対して回答のあった1104人(41-82歳、60.0±11.3歳)の中で尿失禁経験のある者は555人(50.3%)で、横断的検討では4.5Mets以上の身体活動をしている人や上体起こし(腹筋)を多く行える人で尿失禁の経験が有意に少なかった。
第2次調査、第4次調査ともに参加した中高年女性の中で第2次調査で尿失禁の経験がないと答えた414人中、79人(19.1%)が4年後の第4次調査では尿失禁を新規に経験していた。第2次調査でも第4次調査でも2.5 Mets以上の余暇活動をしていなかった者に対して、継続して2.5Mets以上の余暇活動を続けていた者では尿失禁の新規発症リスクが有意に低かった(Odds比0.473, 95%信頼区間0.251-0.892)。また、第2次調査時の仕事による身体活動度や全身体活動度が4.5Metsを超えていた者や速歩のピッチが速かった者、第4次調査時の普通歩・速歩のピッチが速く、速歩が速かった者では、尿失禁の新規発症リスクが有意に低かった。
軽い余暇活動の継続やピンチの速い歩行が中高年女性の尿失禁新規発症リスクを低くする可能性が示された。この結果はthe 7th World Congress on Aging and Physical Activity (July, 2008)で発表予定である。

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2008 2006

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] Impact of Obesity-related Factors on Urinary Incontinence in the Middle-aged and Elderly Women2006

    • 著者名/発表者名
      Ando F, Kitamura I, Kozakai R, Imai T, Shimokata H
    • 雑誌名

      6^<th> Internatlonal Conference on Dietary Assessment Methods

      ページ: 204-204

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] Physical activity and incidence of urinary incontinence in the community-dwelling middle-aged and elderly women2008

    • 著者名/発表者名
      Fujiko Ando, Rumi Kozakai, Wataru Doyo, et. al.
    • 学会等名
      the 7th World Congress on Aging and Physical Activity
    • 発表場所
      Tsukuba, Japan
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [図書] 介護.老年学テキスト(「高齢者の看護・介護」を担当)2006

    • 著者名/発表者名
      安藤富士子
    • 総ページ数
      10
    • 出版者
      南江堂
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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