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フォリスタチンを用いた新しい肺線維症治療法の確立

研究課題

研究課題/領域番号 17659243
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 呼吸器内科学
研究機関群馬大学

研究代表者

小島 至  群馬大学, 生体調節研究所, 教授 (60143492)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2006年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2005年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワードアクチビン / フォリスタチン / 細胞増殖 / 分化 / 線維化 / 肺繊維症 / マクロファージ / 筋繊維芽細胞 / 肺線維症 / TGF-β / コラーゲン
研究概要

1)これまでにアクチビンAがブレオマイシンなどにより誘発された肺障害の急性期において肺胞上皮細胞、マクロファージなどで発現が増加し、アクチビン受容体も発現することを示した。また急性炎症の収まる時期においては筋線維芽細胞においてアクチビン発現が著明に亢進することをも明らかにしてきた。このアクチビン作用は炎症促進作用、線維化促進作用を持つことが考えられる。そこでこのアクチビンの作用を拮抗作用をもつフォリスタチンを投与することによりブロックすると、急性炎症が抑制されるとともに、線維化が抑制されることを明らかにしてきた。また急性炎症期をすぎた後に投与しても線維化が抑制されることから、単に炎症を抑えるだけでなく、直接的な抗線維化作用を持つことを示してきた。さらにフォリスタチンの効果をより持続させる目的で、アデノウイルスベクターを用いた遺伝子導入を行ったところ、より強い抗線維化作用を示した。
2)血管新生促進因子として知られている線維芽細胞増殖因子(FGF2)の作用におけるアクチビンの意義について検討を行った。その結果、コラーゲンゲル内の3次元培養系において、血管内皮細胞の管腔形成を促進する作用をもつFGF2の作用が内皮細胞の産生するアクチビンを介して発現されていることを明らかにした。アクチビン作用をブロックすることにより、FGF2の作用が抑制され、逆にアクチビンを添加することによりFGF2作用が増幅されることから、血管新生を促進あるいは抑制することが有効である様々な病態の治療に応用可能であると考えられる。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Activin A-induced expression of PAX4 in AR42J-B13 cells involves the increase in transactivation of E47/E12.2006

    • 著者名/発表者名
      Kanno, R., Ogihara, T., Igarashi, Y., Tanaka, Y., Smith, S.B., Kojima, I., German, M.S., Kawamori, R., Watada, H.
    • 雑誌名

      Biochim.Biochem.Acta 1759

      ページ: 44-50

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Development of a novel β cell specific promoter system for the identification of insulin producing cells in in vitro cell cultures.2006

    • 著者名/発表者名
      Fukazawa, T., Matsuoka, J., Naomoto, Y., Nakai, T., Darbin, M., Kojima, I., Lakey, JRT., Tanaka, N.
    • 雑誌名

      Exp.Cell.Res 312

      ページ: 3404-3412

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Attenuation of bleomycin-induced pulmonary fibrosis by follistatin.2005

    • 著者名/発表者名
      Aoki F, Kurabayashi M, Hasegawa Y, Kojima I.
    • 雑誌名

      Am.J.Respir.Crit.Care.Med 172

      ページ: 713-720

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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