研究課題/領域番号 |
17659706
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研究種目 |
萌芽研究
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
地域・老年看護学
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
村嶋 幸代 東京大学, 大学院医学系研究科, 教授 (60123204)
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研究分担者 |
田口 敦子 東京大学, 大学院医学系研究科, 助手 (70359636)
永田 智子 東京大学, 大学院医学系研究科, 講師 (80323616)
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研究期間 (年度) |
2005 – 2006
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研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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配分額 *注記 |
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2006年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2005年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
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キーワード | 看護学 / 認知症高齢者 / グループホーム / 終末期ケア / 認知症高齢者グループホーム |
研究概要 |
認知症高齢者(研究課題では痴呆性高齢者と表記したが、以降も認知症高齢者とする)は、自ら体調の変化を訴えることが出来ず、また、食事・清潔・生活リズムなどの生活を自らコントロールし体調を維持することが困難である。そのため、看護師による予防的なかかわりが重要である可能性が高く、本研究課題に着手した。調査フィールドは、近年急増し認知症高齢者ケアにおいて重要性を増しているグループホームとした。 今年度は、グループホームの生活の中で、認知症高齢者の「食事」に焦点をあてて、どのように健康状態を管理しているのかを調査し、看護の予防的な介入方法について検討した。その結果、グループホームのケア提供者は、日々の食事摂取状況や体重、血液検査などの定期健康診断の結果を医師・看護師・栄養士などに定期的に報告することで、食生活に関するアドバイスを得ていたことが明らかになった。さらに、認知症高齢者に何らかの変化が生じた場合は、即座に医師・看護師に報告を行いモニタリングなど、健康の維持管理についてのアドバイスを取り入れていた。しかし、グループホーム内に看護職がいない場合は、変化に気付いた後に報告するという対応が中心であった。 また、認知症高齢者はわずかな体調や環境の変化によって食事摂取が困難になる場合があり、少しでも食が進むよう本人の意思や嗜好を考慮し、良い雰囲気で食事が出来るように認知症高齢者間の人間関係を良好に保つ工夫を行っていることが明らかになった。 看護が効果的に予防的機能を発揮するためには、このようなグループホームでの生活を十分理解して、より具体的レベルのアドバイスを提示することや、実際に変化が生じる前に身体状況を査定し、予測しながら関わることが重要であることが示された。
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