| 研究課題/領域番号 |
17700505
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
スポーツ科学
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
作野 誠一 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 講師 (60336964)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2006
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| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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| 配分額 *注記 |
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
2006年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2005年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
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| キーワード | スポーツ経営学 / 学校開放 / 総合型地域スポーツクラブ |
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| 研究概要 |
文部科学省の調査(2002)によれば、わが国の体育・スポーツ施設約24万箇所のうち、学校体育・スポーツ施設は、大学・高専施設を含めると全体の3分の2(約66%)にも及ぶ。今後のスポーツ環境整備にあたっては、学校体育施設の効率的・効果的な活用が強く求められることになる。この学校開放について、総合型地域スポーツクラブとの関係から今後の課題を導こうとする研究は、これまでにほとんどみられなかった。そこで、本研究では学校開放に関わる規則、計画、組織の違いがどのような要因に規定されるのか、そしてそれらがいかなる条件のもとで変更されるのかを対照的な2事例の詳細な分析に基づいて検討した。1つは、学校開放の歴史が比較的長いK市Uスポーツクラブ(総合型クラブ)、もう1つは、校舎の新築を契機として開放委員会を刷新し、この組織を中心としてコミュニティスクール化を目ざしているT市M小学校のケースである。
本研究の分析を通じて、学校開放に対する歴史的な経緯や行政サイドの考え方の違いによって学校開放運営委員会のあり方は異なることが示唆された。また、学校開放運営委員会を母体として総合型クラブへの展開がみられるところもあることが示された。一方で、学校開放運営委員会の活動は、教育委員会を含めた組織構造的な問題に大きく左右されることも示唆された。その場合でも、学校施設を建て直すといった変動が、施設開放や管理体制を見直す契機となっており、いわばハード面の更新がソフト面の変化を後押ししたとみることができる。以上の結果は、総合型クラブの育成を見すえた学校開放のあり方を考える上で有益な知見であると考えられる。
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