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東南アジア無文字社会における伝統的製布技術の構造と伝承システムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 17700547
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 生活科学一般
研究機関大妻女子大学

研究代表者

下田 敦子  大妻女子大学, 人間生活科学研究所, 研究員 (60322434)

研究期間 (年度) 2005 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2007年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2006年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2005年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワード東南アジア / 無文字社会 / 製布技術 / 伝承システム
研究概要

本研究は、タイ北部の無文字社会(スゴー・カレン社会)において、女性らが伝承してきた製布技術の構造と伝承システムを解明することを目的とした。
最終年度にあたる本年度は、これまでの現地調査によって得られたデータをもとに、計量分析を行うとともに、無文字社会における製布技術の伝承システムを考察した。
製布技術を習得する側であるスゴー・カレン若年女子(12〜18歳)106人が148項目の製布技術を習得しているか否かに関するデータを数量化し、因子分析、項目反応理論(IRT)の統計的手法により、分析をした。その結果、43項目について絶対的な難易度を示す「困難度」を算出した。困難度を数値が低いものから高いものへと順番に並べ替えてグラフ化してみたところ説明力の高い学習曲線に類似した対数関数曲線が得られた。これにより従来曖昧であった習得時期にあたる10才代女子が行う製布技術の習得プロセスは、習得が易しい技術から難しい技術へ学習していく順次性をもっており、本研究によって潜在的で整然とした学習のシステムが存在していることを実証することができた。
このことについては、すでに、発育発達研究(2008) ;無文字社会(Sgaw Karen Community)における衣類製作身体技術習得プロセスの探索一項目反応理論(2母数モデル)による推定-.下田敦子,大澤清二,大久保智哉. Vol. 5(増刊号) p. 1-8.に公表したとともに、日本発育発達学会において平成18年度最優秀研究賞を受賞した。

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2008 2007 2006

すべて 雑誌論文 (4件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 無文字社会(Sgaw Karen Community)における衣類製作身体技術習得プロセスの探索-項目反応理論(2母数モデル)による推定-2008

    • 著者名/発表者名
      下田敦子
    • 雑誌名

      発育発達研究 Vol.5(増刊号)

      ページ: 1-8

    • NAID

      130001628765

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] タイにおける児童生徒の身体発育に適合した机と椅子のサイズの検討2007

    • 著者名/発表者名
      國土将平
    • 雑誌名

      発育発達研究 33

      ページ: 1-7

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] クイ山村のある非公表データについて2006

    • 著者名/発表者名
      下田敦子
    • 雑誌名

      統計情報 55・7

      ページ: 37-42

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 無文字社会(Sgaw Karen Community)における発達課題としての製織身体技術の伝承-年齢階梯別身体技術習得率の検討-2006

    • 著者名/発表者名
      下田敦子, 大澤清二
    • 雑誌名

      発育発達研究 30

      ページ: 1-6

    • NAID

      130001628915

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [学会発表] 東南アジア山地民(カレン)の人体尺に関する研究2008

    • 著者名/発表者名
      下田 敦子
    • 学会等名
      日本発育発達学会第6回大会
    • 発表場所
      九州共立大学
    • 年月日
      2008-03-16
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2025-11-18  

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