| 研究課題/領域番号 |
17700557
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
食生活学
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
齋藤 尚子 弘前大学, 教育学部, 講師 (70361003)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2007
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| 研究課題ステータス |
完了 (2007年度)
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| 配分額 *注記 |
1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2007年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
2006年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
2005年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
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| キーワード | 食教育 / 食生活 / 学校教育 / 地域との連携 / 栄養教諭 |
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| 研究概要 |
青森県内の小・中学校を対象に行った調査から、食育に対する保護者の意識は比較的高いが、学校では時間不足等の理由で食教育を計画的に実施しているところは少ないことが示された。そこで本年度は、地域の教育機関としての役割に着目し、地域での食育の現状について調査、分析を行った。さらに、その結果を踏まえ、新たな食教育の提案、実践、検証を行った。
1.地域における食育について
青森県H市内の公民館で平成13年から17年までに開催された事業を分析すると、食に関する事業は毎年総事業数の約1割を占めていることがわかった。他の事業と比較すると、毎年の食に関する事業の開催数は多く、家庭での関心の高さを反映した結果であると思われた。これらの大部分は大人対象の事業であった。子どもを対象とした事業では、学校と連携した事業が多く、選択授業を利用した地域学習の事例が多く見受けられた。学校と公民館との連携事業に参加した子どものアンケート調査(7名実施)では、参加者全員が事業参加前後で食に対する意識に変化がみられたと回答した。一方で、公民館の事業のみに参加している子どもでは、食意識の変化はほとんどみられなかった。
2.ポートフォリオを活用した食教育の実践について
これまでの調査により(1)学校教育では新しい授業時間・内容の増加は難しい(2)学校での食教育がより効果的である(3)子どもが考えたり行動したりできる特別な環境設定の3点がこれからの食教育では重要であると思われた。そこで、学校において子ども全員が時間や環境を共有する給食時間を振り返る機会の設定を考えた。その結果、対照学級と比較して意識的に食事をとるようになることがわかった。自分の食事の仕方に気づいたり、これからの食事で気をつけたいことを考えたりしていた。家庭での食行動の変化までは至らなかったが、学級活動や教科と運携したり、家庭と連携したりすることで行動面への影響も期待できると考えた。
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