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ナノ鋳型を用いた金属ナノ粒子の形状制御に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 17710078
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 ナノ構造科学
研究機関九州大学

研究代表者

松根 英樹  九州大学, 大学院工学研究院, 助手 (10380586)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2006年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2005年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワードナノ材料 / 複合材料・物性 / 炭素鋳型 / ナノシート / ナノ粒子 / コア-シェル粒子
研究概要

本研究課題は,特異な形状を有するナノ構造体を型に鋳型を作製すること,ならびにこれを用いて特殊な形状や均一な粒径分布を有する金属や金属酸化物のナノ構造体を得ることを目的とした。
1)銀ナノシートの作製
シート状の積層構造を形成する鋳型を作製した。これに金属銀を取り込ませて,銀ナノシートを作製できることを初めて見出した。また得られた銀ナノシートを剥離などの処理をして分析すると,バルクのものと全く異なることが分かった。銀ナノシートは電子線回折やX線回折測定を行うと,パターンがバルクのものとは全く異なった。紫外-可視分光特性も異なることが分かった。様々な応用が期待され,工学的価値も高いと考える。
2)均一細孔鋳型の作製
均一な粒径分布のナノ粒子を比較的得やすいシリカのナノ粒子を作製し,これを型に鋳型の作製を試みた。50nm〜1μmまで,各粒径でシリカナノ粒子を作製し,それぞれに有機分子に混ぜて不完全燃焼することによって有機分子を炭化させた。シリカをケミカルエッチングしてシリカを溶出し,型のシリカナノ粒子と同径の孔を有する炭素鋳型を作製した。この細孔を元に磁性粒子や銀粒子の作製を行った。
3)生体分子を埋包した粒子の作製
生体分子であるタンパク質を型に用い,これを埋包させたシリカ粒子を作製した。回収も考えて磁性粒子と複合化させた。酵素を埋包させて,その活性を調べると,埋包させる前と同レベルの値を示した。これは酵素の立体的な三次元構造が維持されていることを示しており,シリカ層内で酵素の形の細孔を有していると考えられる。
4)ネットワーク構造体の作製
これまで球形のシリカが多数報告されているが,それに対して本系では棒状シリカのネットワーク構造を得た。ノニオン性界面活性剤の構造体の金のナノ粒子の鎖状構造体を鋳型に用いてシリカで固めることで,金ナノ粒子含有シリカネットワーク構造体を初めて作製した。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006 その他

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Network structure consisting of chain-like arrays of gold nanoparticles and silica layer using a nonionic reverse-micelle template2006

    • 著者名/発表者名
      Hideki Matsune et al.
    • 雑誌名

      Journal of Nanoparticle Research 8

      ページ: 1083-1087

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] One-pot synthesis and characterization of laccase-entrapped magnetic nanoparticle2006

    • 著者名/発表者名
      Hideki Matsune et al.
    • 雑誌名

      Chemistry Letters 35・12

      ページ: 1356-1357

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Network Structure Consisting of Chain-like Arrays of Gold Nanoparticles and Silica Layer Prepared Using a Nonionic Reverse-Micelle Temblate

    • 著者名/発表者名
      Hideki Matsune et al.
    • 雑誌名

      Journal of Nanoparticle Research (in press)

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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