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海外日本語教育用Web漢字辞書の開発研究

研究課題

研究課題/領域番号 17720133
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 日本語教育
研究機関独立行政法人国立国語研究所

研究代表者

和田 志子  独立行政法人国立国語研究所, 研究開発部門, 非常勤研究員 (60399491)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2006年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2005年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード日本語教育 / 文字認知 / 文字学習 / 漢字 / 文字習得
研究概要

1.研究概要
本課題の目的は,日本語教育用ウェブ漢字辞書開発において必要となる基礎的事項を特定することである。本課題で想定しているユーザーは,非漢字系言語を第1言語もしくは教育言語とする日本語学習者であり,漢字を学習する過程において非漢字系学習者特有の特徴があることが想定されている。また,本研究における調査や経過発表を通じ,日本における漢字の標準化に関する動向を海外の日本語教育関係者に紹介する。
特定の個別の母語ではなく書字体系という尺度で学習者の特徴を分類した点,また,学習の結果ではなく過程に着目したという点で,学術的な貢献が期待される。社会的貢献については,日本における漢字の標準化問題に関する情報を海外に発信することによって,海外の教育現場への影響を示唆することが期待される。
2.研究実施状況
平成18年度は,以下の3点を実施した。
(1)ニーズ調査および現状把握
漢字学習の現場での実態や困難点について,現場教師に対する聞き取り調査や意見交換によって知見を得た。
(2)先行文献調査および理論的枠組みの構築
第2言語習得論,心理言語学,ESLの3分野における先行研究から,本研究の目的に応用できるものを選択しまとめた。また,第2言語としての日本語学習における漢字・語彙学習についての理論適枠組みを構築した。
(3)漢字学習過程に関する実証的研究
上記(2)で構築した理論的枠組みに基づき,学習者の漢字認知に関するデータを収集した。
また,収集したデータを分析し,実証的な裏づけを行った。

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] A logistic regression model of variant preference in Japanese kanji : An integration of mere exposure effect and the generalized matching law.2006

    • 著者名/発表者名
      Yokoyama, Shoichi, Wada, Yukiko
    • 雑誌名

      Glottometrics 12

      ページ: 63-74

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Language policy and planning for Japanese orthography and the e-Gov project.2005

    • 著者名/発表者名
      Wada, Y., Yokoyama, S., Long, E.
    • 雑誌名

      Why Japan matters! Centre for Asia-Pacific Initiatives, British Columbia, Canada (J.Kess & H.Lansdowne (Eds.)) (University of Victoria.)

      ページ: 467-479

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Standardization of kanji in Japan and the e-Gov kanji database : Language policy, kanji, technology, and the National Institute for Japanese Language.2005

    • 著者名/発表者名
      Wada, Y., Yokoyama, S.
    • 雑誌名

      Canadian Association for Japanese Language Education, Annual conference 2005

      ページ: 22-23

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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