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日本統治下の朝鮮半島における森林環境の把握と表象に関する歴史地理学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 17720214
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 人文地理学
研究機関京都大学

研究代表者

米家 泰作  京都大学, 文学研究科, 准教授 (10315864)

研究期間 (年度) 2005 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2007年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2006年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2005年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
キーワード焼畑 / 植民地主義 / 植民地的近代 / 林学 / 森林破壊 / 朝鮮総督府 / 火田 / 橋本伝左衛門 / 植民地 / 森林 / 朝鮮 / 地図 / 環境 / 史蹟 / 環境保全 / 外邦図 / 朝鮮林野分布図 / 朝鮮総督
研究概要

「朝鮮林野分布図」に焦点を当てた初年度,地図以外の言説に焦点を当てた2年度に続き,本年度は,植民地期の朝鮮半島における焼畑(火田)に関する言説や表象に焦点をあてた。焼畑に注目する理由は,当時,森林破壊の主因として特に日本側から禁圧が試みられ,様々な形で表象されたためである。
具体的な作業としては,日本国内のほか,韓国の国立中央図書,国会図書館,ソウル大学図書館での史料調査を行い,(1)朝鮮総督府が1928年まで行った焼畑調査とその報告の詳細な分析,(2)京都帝国大学教授・橋本伝左衛門が主導した1928年の「火田調査」の分析,(3)その後の総督府の「火田整理」の計画および実施過程に関する基礎的な検討,(4)植民者向けに発刊された移民案内や地理ガイドの分析,(5)民間の渡航者や文筆家の手記や紀行文の分析を行った。なお本研究が進展するなかで,森林に関わる朝鮮総督府の調査が,山城をはじめとする様々な史貴調査を兼ねる面があったことが見いだされた。史料調査に際しては,この点についても留意することとした。
その結果,朝鮮総督府による林学・地理学・農学の動員の下,焼畑に対するネガティヴな知見が「科学的」に発せられたこと,そしてそれが植民地化する日本人の側だけでなく,部分的には朝鮮半島の人々にも受容され,朝鮮総督府の林野政策が支持される地盤として機能したことが確認された。焼畑が営まれる山村の現場では,火田に対する再認識や評価があったものの,「科学的」な表象が主流となるなかで,それらは劣勢とならざるを得なかった。

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2007 2006 その他

すべて 雑誌論文 (3件) 学会発表 (1件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] 植民地朝鮮における焼畑の調査の表象2007

    • 著者名/発表者名
      米家 泰作
    • 雑誌名

      季刊東北学 11

      ページ: 72-86

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [雑誌論文] 植民地朝鮮における焼畑の調査と表象2007

    • 著者名/発表者名
      米家泰作
    • 雑誌名

      季刊東北学 11

      ページ: 72-86

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Colonial environmentalism and shifting cultivation in Korea : Japanese mapping, research, and representation2006

    • 著者名/発表者名
      Taisaku Komeie
    • 雑誌名

      Geographical Review of Japan 79(12)

      ページ: 664-679

    • NAID

      10018862205

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] 朝鮮半島における史蹟景観と植民地主義2007

    • 著者名/発表者名
      米家 泰作
    • 学会等名
      第50回歴史地理学会大会
    • 発表場所
      國學院大学
    • 年月日
      2007-05-20
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [備考]

    • URL

      http://www.bun.kyoto-u.ac.jp/user/tkomeie/

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2016-04-21  

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